減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 744億8000万
- 2009年3月31日 +4.93%
- 781億5500万
- 2010年3月31日 +13.07%
- 883億6600万
- 2011年3月31日 -12.36%
- 774億4500万
- 2012年3月31日 +10.56%
- 856億2400万
- 2013年3月31日 +10.58%
- 946億8500万
- 2014年3月31日 -11.3%
- 839億8300万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 878億300万
- 2016年3月31日 +5.66%
- 927億7100万
- 2017年3月31日 -6.02%
- 871億9000万
- 2018年3月31日 -0.64%
- 866億2900万
- 2019年3月31日 +4.05%
- 901億3800万
- 2020年3月31日 -2.63%
- 877億6500万
- 2021年3月31日 -2.24%
- 857億9800万
- 2022年3月31日 +0.7%
- 863億9900万
- 2023年3月31日 +9.56%
- 946億6000万
- 2024年3月31日 +8.25%
- 1024億7300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2024/06/25 15:05
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメント等であり、船舶運航業、船舶管理業、貸船業及び金融業等を含んでおります。その他の項目 減価償却費 849 90,674 3,985 94,660 のれんの償却額 - 387 - 387
2.調整額は、以下のとおりであります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費の調整額4,386百万円は、全社資産に係る減価償却費4,386百万円であります。2024/06/25 15:05
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/25 15:05
(表示方法の変更)前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 △473 △230 減価償却費 4,063 4,200 システム関係費 7,150 8,404
「業務委託料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より一般管理費のうち主要な費目として表示しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度におきましても一般管理費のうち主要な費目として表示しております。 - #4 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
- 告セグメントの変更等に関する事項
(セグメント区分の変更)
当連結会計年度より、一部の組織変更に伴い、「製品輸送事業」に含めていた「フェリー・内航RORO船事業」及び「関連事業」に含めていた「クルーズ事業」を合わせた「フェリー・内航RORO船・クルーズ事業」を報告セグメントとして新設し記載する方法に変更しております。
これに伴い、前連結会計年度の数値を当連結会計年度の表示に合わせて組替再表示しております。
(耐用年数の変更)
連結財務諸表「注記事項(会計上の見積りの変更)」に記載のとおり、当連結会計年度より、当社グループが所有するフェリーについては耐用年数を従来の15年から20年に変更しております。
これにより、従来の方法に比較して、当連結会計年度の「フェリー・内航RORO船・クルーズ事業」の減価償却費が1,712百万円減少、セグメント利益が同額増加しております。2024/06/25 15:05 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.賃貸収益及び賃貸費用は、不動産賃貸収益とこれに対応する費用(減価償却費、修繕費、水道光熱費、清掃費、人件費、租税公課等)であり、主な賃貸収益は「売上高」に、賃貸費用は「売上原価」に計上しております。2024/06/25 15:05
2.その他損益の主なものは、前連結会計年度は固定資産売却益(特別利益に計上)、建替関連損失、固定資産除却損及び固定資産減損損失(特別損失に計上)であります。当連結会計年度は固定資産交換差損、建替関連損失、及び固定資産除却損(特別損失に計上)であります。