9104 商船三井

時価

1兆8075億円

PER 予

5.4倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

5.62%

ROE 予

13.14%

ROA 予

7.61%

従業員給料、実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整、固定資産の売却による収入

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	従業員給料		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整		固定資産の売却による収入
2012/03	-		-296百万		-
2013/03	67.1億		-		-
2014/03	63.3億	-5.7%	-		-
2015/03	69億	+9.1%	-		-
2016/03	69.1億	+0.1%	-		-
2017/03	72.2億	+4.5%	-		714億
2018/03	72.8億	+0.7%	-		894億	+25.4%
2019/03	76.2億	+4.7%	-		694億	-22.4%
2020/03	78.8億	+3.4%	-		446億	-35.7%
2021/03	83.3億	+5.7%	-		597億	+33.7%
2022/03	85億	+2%	-		521億	-12.7%
2023/03	113億	+33.5%	-		361億	-30.8%
2024/03	137億	+21%	-		460億	+27.7%

2012年3月

従業員給料: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -2億9600万
固定資産の売却による収入: -

2013年3月

従業員給料: 67億1400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: -

2014年3月

従業員給料: 63億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: -

2015年3月

従業員給料: 69億400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: -

2016年3月

従業員給料: 69億1200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: -

2017年3月

従業員給料: 72億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 713億5000万

2018年3月

従業員給料: 72億7600万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 894億4600万

2019年3月

従業員給料: 76億2100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 694億2300万

2020年3月

従業員給料: 78億8200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 446億4200万

2021年3月

従業員給料: 83億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 596億9100万

2022年3月

従業員給料: 84億9700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 520億8900万

2023年3月

従業員給料: 113億4400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 360億5000万

2024年3月

従業員給料: 137億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産の売却による収入: 460億3000万