9104 商船三井

時価

1兆7460億円

PER 予

8.12倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

2.06倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

25.35%

ROA 予

11.81%

減損損失 - エネルギー輸送事業、米国独禁法関連引当金、Provision Of General Reserve他2件

【期間】

通期

年度	減損損失 - エネルギー輸送事業		米国独禁法関連引当金		Provision Of General Reserve		デリバティブ債権		会計方針の変更を反映した当期首残高
2012/03	-		151百万		-		-		-
2013/03	-		-		-		-		6195億
2014/03	-		-		-		896億		7790億	+25.7%
2015/03	-		-		-		1825億	+103.6%	8924億	+14.6%
2017/03	370百万		-		-		-		-
2018/03	-		-		-		-		6280億	-29.6%
2019/03	-		-		-		-		6498億	+3.5%
2021/03	-		-		-		-		6995億	+7.6%

2012年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: 1億5100万
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6194億9200万

2014年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: 896億4000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7789億8200万

2015年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: 1825億2200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8924億3500万

2017年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: 3億7000万
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2018年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6280億4400万

2019年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6497億9400万

2021年3月

減損損失 - エネルギー輸送事業: -
米国独禁法関連引当金: -
Provision Of General Reserve: -
デリバティブ債権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6995億