9104 商船三井

時価

1兆8655億円

PER 予

8.68倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、減価償却費 - 不動産事業、別途積立金

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		減価償却費 - 不動産事業		別途積立金
2007/03	-		-		1256億
2008/03	-		-		1756億	+39.8%
2009/03	-		-		2956億	+68.3%
2010/03	-		-		3956億	+33.8%
2011/03	-		-		3956億	±0%
2012/03	-		-		4456億	+12.6%
2013/03	-		-		4206億	-5.6%
2014/03	130億		-		2496億	-40.7%
2015/03	3.77億	-97.1%	-		2896億	+16%
2016/03	-2.33億	赤転	-		2946億	+1.7%
2017/03	-7.55億	赤拡	-		1116億	-62.1%
2018/03	5.39億	黒転	-		1116億	±0%
2019/03	-		-		306億	-72.6%
2020/03	-		-		466億	+52.2%
2021/03	-		-		466億	±0%
2022/03	-		72.6億		466億	±0%
2023/03	-		79.9億	+10.1%	466億	±0%

2007年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 1256億3000万

2008年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 1756億3000万

2009年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 2956億3000万

2010年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 3956億3000万

2011年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 3956億3000万

2012年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 4456億3000万

2013年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 4206億3000万

2014年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 130億3400万
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 2496億3000万

2015年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 3億7700万
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 2896億3000万

2016年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -2億3300万
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 2946億3000万

2017年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -7億5500万
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 1116億3000万

2018年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 5億3900万
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 1116億3000万

2019年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 306億3000万

2020年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 466億3000万

2021年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: -
別途積立金: 466億3000万

2022年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: 72億5500万
別途積立金: 466億3000万

2023年3月

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 不動産事業: 79億8900万
別途積立金: 466億3000万