9104 商船三井

時価

1兆8406億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

財務活動によるキャッシュ・フロー、海運業未収金、自己株式の処分他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	財務活動によるキャッシュ・フロー	海運業未収金	自己株式の処分	受取手形	支払手形及び営業未払金	セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
2008/03	-117億	1879億	127百万	-	1803億	-	-
2009/03	1009億黒転	1553億 -17.4%	44百万 -65.4%	-	1675億 -7.1%	-	-
2010/03	422億 -58.1%	764億 -50.8%	-21百万赤転	-	1144億 -31.7%	-	-
2011/03	-638億赤転	826億 +8.1%	-5百万赤縮	-	1308億 +14.3%	-	-
2012/03	1483億黒転	838億 +1.4%	-29百万赤拡	-	1336億 +2.2%	-	251百万
2013/03	1388億 -6.4%	972億 +16%	-4百万赤縮	-	1426億 +6.7%	-	-
2014/03	-70.9億赤転	861億 -11.4%	-	-	1432億 +0.4%	-	-
2015/03	65.1億黒転	1129億 +31.2%	-	-	1670億 +16.6%	-	-
2016/03	-1487億赤転	746億 -33.9%	-	-	1272億 -23.9%	-	-
2017/03	871億黒転	851億 +14%	-	-	1251億 -1.6%	-	-
2018/03	92.4億 -89.4%	773億 -9.2%	-	-	1314億 +5%	-	-
2019/03	705億 +663%	404億 -47.7%	-	-	810億 -38.3%	-	-
2020/03	-7.28億赤転	350億 -13.5%	-	-	692億 -14.6%	-	-
2021/03	-617億赤拡	349億 -0.1%	-	-	730億 +5.5%	87.2億	-
2022/03	-1918億赤拡	562億 +60.9%	-	1255億	960億 +31.5%	91.6億 +5%	-
2023/03	-2817億赤拡	561億 -0.3%	-	-	999億 +4%	-	-
2024/03	497億黒転	672億 +19.9%	-	-	1125億 +12.6%	-	-

2008年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -117億3000万
海運業未収金: 1879億3600万
自己株式の処分: 1億2700万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1802億8100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2009年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 1008億6500万
海運業未収金: 1553億1000万
自己株式の処分: 4400万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1674億7100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2010年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 422億2700万
海運業未収金: 764億4000万
自己株式の処分: -2100万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1143億5200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2011年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -637億5900万
海運業未収金: 826億1600万
自己株式の処分: -500万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1307億5200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2012年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 1482億7200万
海運業未収金: 837億6900万
自己株式の処分: -2900万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1335億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 2億5100万

2013年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 1387億6700万
海運業未収金: 971億7100万
自己株式の処分: -400万
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1425億8500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2014年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -70億9300万
海運業未収金: 860億8200万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1431億9600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2015年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 65億1100万
海運業未収金: 1129億2000万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1670億100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2016年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -1487億3500万
海運業未収金: 746億4800万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1271億7100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2017年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 871億2900万
海運業未収金: 851億3300万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1251億1800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2018年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 92億4300万
海運業未収金: 772億6600万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1314億500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2019年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 705億2000万
海運業未収金: 404億3000万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 810億2000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2020年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -7億2800万
海運業未収金: 349億6800万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 691億8900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2021年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -617億500万
海運業未収金: 349億2900万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 730億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: 87億2400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2022年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -1917億8400万
海運業未収金: 561億9800万
自己株式の処分: -
受取手形: 1254億9300万
支払手形及び営業未払金: 960億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: 91億5900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2023年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: -2817億900万
海運業未収金: 560億5700万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 998億7200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2024年3月

財務活動によるキャッシュ・フロー: 497億2500万
海運業未収金: 671億8800万
自己株式の処分: -
受取手形: -
支払手形及び営業未払金: 1124億9700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - エネルギー・海洋事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -