全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 2912億8400万
- 2009年3月31日 -32.3%
- 1972億1100万
- 2010年3月31日 -89.38%
- 209億3900万
- 2011年3月31日 +489.33%
- 1234億
- 2012年3月31日
- -244億5900万
- 2013年3月31日
- -157億6600万
- 2014年3月31日
- 410億9200万
- 2015年3月31日 -58.02%
- 172億4900万
- 2016年3月31日 -86.53%
- 23億2300万
- 2017年3月31日 +10.12%
- 25億5800万
- 2018年3月31日 +786.79%
- 226億8400万
- 2019年3月31日 +66.28%
- 377億1800万
- 2020年3月31日 -36.96%
- 237億7900万
- 2021年3月31日
- -53億300万
- 2022年3月31日
- 550億500万
- 2023年3月31日 +97.63%
- 1087億900万
個別
- 2008年3月31日
- 2322億6000万
- 2009年3月31日 -37.22%
- 1458億500万
- 2010年3月31日
- -131億6500万
- 2011年3月31日
- 781億4900万
- 2012年3月31日
- -649億8900万
- 2013年3月31日
- -481億5600万
- 2014年3月31日
- 99億4600万
- 2015年3月31日
- -121億2900万
- 2016年3月31日 -17.53%
- -142億5500万
- 2017年3月31日 -92.56%
- -274億5000万
- 2018年3月31日
- 28億2800万
- 2019年3月31日 +326.27%
- 120億5500万
- 2020年3月31日 +5.26%
- 126億8900万
- 2021年3月31日
- -132億6700万
- 2022年3月31日
- 333億7600万
- 2023年3月31日 +84.88%
- 617億500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- なお、過年度の在庫受払データの記録方法が新基幹システムと異なることから先入先出法による計算を行うことが実務上不可能であり、遡及適用した場合の累積的影響額を算定することが困難であるため、前事業年度末の帳簿価額を当事業年度の期首残高として、期首から将来にわたり先入先出法に基づく原価法を適用しております。2023/06/20 15:08
これにより、従来の方法と比べて、当事業年度末における貯蔵品が839百万円減少し、当事業年度の売上原価が同額増加しており、その結果、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ同額減少しております。また、当事業年度の1株当たり純資産額は2.32円減少し、1株当たり当期純利益は2.32円減少し、潜在株式調整後1株当たり当期純利益は2.32円減少しております。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- なお、過年度の在庫受払データの記録方法が新基幹システムと異なることから先入先出法による計算を行うことが実務上不可能であり、遡及適用した場合の累積的影響額を算定することが困難であるため、前連結会計年度末の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、期首から将来にわたり先入先出法に基づく原価法を適用しております。2023/06/20 15:08
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度末における棚卸資産が1,439百万円減少し、当連結会計年度の売上原価が同額増加しており、その結果、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ同額減少しております。
当連結会計年度の1株当たり純資産額は3.61円減少し、1株当たり当期純利益は3.62円減少し、潜在株式調整後1株当たり当期純利益は3.61円減少しております。