固定資産売却損失引当金繰入額、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - エネルギー輸送事業他1件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 1256億3000万
2008年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 1756億3000万
2009年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 2956億3000万
2010年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 3956億3000万
2011年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 3956億3000万
2012年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 4456億3000万
2013年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 4206億3000万
2014年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 2496億3000万
2015年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億2100万
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 2896億3000万
2016年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億4000万
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 2946億3000万
2017年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 369億5800万
- 別途積立金
- 1116億3000万
2018年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 371億500万
- 別途積立金
- 1116億3000万
2019年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 388億200万
- 別途積立金
- 306億3000万
2020年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 359億6100万
- 別途積立金
- 466億3000万
2021年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- 62億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- 353億8100万
- 別途積立金
- 466億3000万
2022年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- 14億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 466億3000万
2023年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 466億3000万
2024年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー輸送事業
- -
- 別途積立金
- 466億3000万