不動産賃貸業費用、米国独禁法関連引当金、外部顧客への売上高 - コンテナ船事業他5件
2008年3月
- 不動産賃貸業費用
- 8億2600万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- -
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -162億2500万
- 固定資産計
- 1兆3944億
2009年3月
- 不動産賃貸業費用
- 8億2600万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- -
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -169億2700万
- 固定資産計
- 1兆3784億
2010年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億7100万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- -
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -174億6900万
- 固定資産計
- 1兆5092億
2011年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億8900万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- -
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -172億5600万
- 固定資産計
- 1兆5242億
2012年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億7100万
- 米国独禁法関連引当金
- 1億5100万
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- -
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -175億4000万
- 固定資産計
- 1兆5592億
2013年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億5800万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 6065億8800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 70億6100万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -181億3300万
- 固定資産計
- 1兆6503億
2014年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億4300万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 7135億300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 72億4600万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -185億1600万
- 固定資産計
- 1兆8310億
2015年3月
- 不動産賃貸業費用
- 8億2400万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 7870億6800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 59億2000万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -185億3800万
- 固定資産計
- 2兆1122億
2016年3月
- 不動産賃貸業費用
- 8億1400万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 7191億800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 53億1200万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- -
- 減価償却累計額
- -187億5000万
- 固定資産計
- 1兆7631億
2017年3月
- 不動産賃貸業費用
- 6億6800万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 6207億1400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 59億1600万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- 2100万
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 129億4400万
- 減価償却累計額
- -193億2000万
- 固定資産計
- 1兆7360億
2018年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億1800万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 7497億1400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 63億500万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- 2200万
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 117億4900万
- 減価償却累計額
- -197億1300万
- 固定資産計
- 1兆7455億
2019年3月
- 不動産賃貸業費用
- 6億9400万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 2769億9400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 62億4100万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- 2200万
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 117億7700万
- 減価償却累計額
- -195億2700万
- 固定資産計
- 1兆7470億
2020年3月
- 不動産賃貸業費用
- 7億4400万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 2264億2000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 59億2400万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- 5400万
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 105億4100万
- 減価償却累計額
- -189億7700万
- 固定資産計
- 1兆7638億
2021年3月
- 不動産賃貸業費用
- 6億3000万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 2194億5300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 61億8900万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- 3000万
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 102億7900万
- 減価償却累計額
- -194億6300万
- 固定資産計
- 1兆7685億
2022年3月
- 不動産賃貸業費用
- 5億6700万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 2762億2900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 85億7200万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 108億800万
- 減価償却累計額
- -193億800万
- 固定資産計
- 2兆3352億
2023年3月
- 不動産賃貸業費用
- 5億9900万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 530億6000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 134億7700万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 116億1000万
- 減価償却累計額
- -197億4900万
- 固定資産計
- 3兆1257億
2024年3月
- 不動産賃貸業費用
- 6億2500万
- 米国独禁法関連引当金
- -
- 外部顧客への売上高 - コンテナ船事業
- 563億7600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他
- 149億7900万
- のれん償却額 - エネルギー輸送事業
- -
- 減価償却費 - ドライバルク船事業
- 129億9400万
- 減価償却累計額
- -201億6200万
- 固定資産計
- 3兆6547億