9104 商船三井

時価

1兆7460億円

PER 予

8.12倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

不動産賃貸業費用、米国独禁法関連引当金、外部顧客への売上高 - コンテナ船事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	不動産賃貸業費用	米国独禁法関連引当金	外部顧客への売上高 - コンテナ船事業	セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他	連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	受取手形及び営業未収金
2008/03	826百万	-	-	-	10.6億	2445億
2009/03	826百万 ±0%	-	-	-	1.5億 -85.9%	1866億 -23.7%
2010/03	771百万 -6.7%	-	-	-	0.02億 -98.7%	1175億 -37%
2011/03	789百万 +2.3%	-	-	-	0.7億大幅増	1282億 +9.1%
2012/03	771百万 -2.3%	151百万	-	-	1.14億 +62.9%	1309億 +2.1%
2013/03	758百万 -1.7%	-	6066億	70.6億	-	1454億 +11.1%
2014/03	743百万 -2%	-	7135億 +17.6%	72.5億 +2.6%	16.2億大幅増	1468億 +0.9%
2015/03	824百万 +10.9%	-	7871億 +10.3%	59.2億 -18.3%	8.15億 -49.6%	1788億 +21.8%
2016/03	814百万 -1.2%	-	7191億 -8.6%	53.1億 -10.3%	-	1303億 -27.1%
2017/03	668百万 -17.9%	-	6207億 -13.7%	59.2億 +11.4%	0.37億 -95.5%	1304億 +0.1%
2018/03	718百万 +7.5%	-	7497億 +20.8%	63.1億 +6.6%	-	1259億 -3.5%
2019/03	694百万 -3.3%	-	2770億 -63.1%	62.4億 -1%	-	922億 -26.8%
2020/03	744百万 +7.2%	-	2264億 -18.3%	59.2億 -5.1%	-79.9億赤転	814億 -11.7%
2021/03	630百万 -15.3%	-	2195億 -3.1%	61.9億 +4.5%	-12.4億赤縮	868億 +6.7%
2022/03	567百万 -10%	-	2762億 +25.9%	85.7億 +38.5%	-	1099億 +26.6%
2023/03	599百万 +5.6%	-	531億 -80.8%	135億 +57.2%	0.37億黒転	1241億 +13%
2024/03	625百万 +4.3%	-	564億 +6.2%	150億 +11.1%	59.5億大幅増	1378億 +11%

2008年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 10億6100万
受取手形及び営業未収金: 2445億3500万

2009年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 1億5000万
受取手形及び営業未収金: 1866億2500万

2010年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 200万
受取手形及び営業未収金: 1174億8300万

2011年3月

不動産賃貸業費用: 7億8900万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7000万
受取手形及び営業未収金: 1282億800万

2012年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
米国独禁法関連引当金: 1億5100万
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 1億1400万
受取手形及び営業未収金: 1309億2100万

2013年3月

不動産賃貸業費用: 7億5800万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 6065億8800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 70億6100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
受取手形及び営業未収金: 1454億700万

2014年3月

不動産賃貸業費用: 7億4300万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 7135億300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 72億4600万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億1600万
受取手形及び営業未収金: 1467億8600万

2015年3月

不動産賃貸業費用: 8億2400万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 7870億6800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 59億2000万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8億1500万
受取手形及び営業未収金: 1788億4400万

2016年3月

不動産賃貸業費用: 8億1400万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 7191億800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 53億1200万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
受取手形及び営業未収金: 1302億9300万

2017年3月

不動産賃貸業費用: 6億6800万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 6207億1400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 59億1600万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 3700万
受取手形及び営業未収金: 1304億2000万

2018年3月

不動産賃貸業費用: 7億1800万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 7497億1400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 63億500万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
受取手形及び営業未収金: 1258億5100万

2019年3月

不動産賃貸業費用: 6億9400万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 2769億9400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 62億4100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
受取手形及び営業未収金: 921億6000万

2020年3月

不動産賃貸業費用: 7億4400万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 2264億2000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 59億2400万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -79億9100万
受取手形及び営業未収金: 813億6200万

2021年3月

不動産賃貸業費用: 6億3000万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 2194億5300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 61億8900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億3600万
受取手形及び営業未収金: 868億2800万

2022年3月

不動産賃貸業費用: 5億6700万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 2762億2900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 85億7200万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
受取手形及び営業未収金: 1098億9100万

2023年3月

不動産賃貸業費用: 5億9900万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 530億6000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 134億7700万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 3700万
受取手形及び営業未収金: 1241億3400万

2024年3月

不動産賃貸業費用: 6億2500万
米国独禁法関連引当金: -
外部顧客への売上高 - コンテナ船事業: 563億7600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 149億7900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 59億5200万
受取手形及び営業未収金: 1377億9000万