9104 商船三井

時価

1兆8786億円

PER 予

8.74倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.47%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

不動産賃貸業費用、資本準備金、連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	不動産賃貸業費用		資本準備金		連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出		役員報酬及び給料手当
2007/03	-		439億		-		-
2008/03	826百万		443億	+1%	-		-
2009/03	826百万	±0%	444億	+0.1%	-		-
2010/03	771百万	-6.7%	444億	±0%	-		-
2011/03	789百万	+2.3%	444億	±0%	-		-
2012/03	771百万	-2.3%	444億	±0%	-		-
2013/03	758百万	-1.7%	444億	±0%	-		441億
2014/03	743百万	-2%	444億	±0%	-		480億	+8.8%
2015/03	824百万	+10.9%	444億	±0%	-		543億	+13.1%
2016/03	814百万	-1.2%	444億	±0%	-		534億	-1.7%
2017/03	668百万	-17.9%	444億	±0%	-		527億	-1.4%
2018/03	718百万	+7.5%	444億	±0%	-		536億	+1.8%
2019/03	694百万	-3.3%	444億	±0%	-		453億	-15.5%
2020/03	744百万	+7.2%	444億	±0%	-		423億	-6.6%
2021/03	630百万	-15.3%	444億	±0%	-		408億	-3.5%
2022/03	567百万	-10%	444億	±0%	-		441億	+8%
2023/03	599百万	+5.6%	446億	+0.4%	-9.9億		576億	+30.7%
2024/03	-		-		-667億	赤拡	-

2007年3月

不動産賃貸業費用: -
資本準備金: 438億8600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2008年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
資本準備金: 443億2100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2009年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2010年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2011年3月

不動産賃貸業費用: 7億8900万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2012年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: -

2013年3月

不動産賃貸業費用: 7億5800万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 441億1600万

2014年3月

不動産賃貸業費用: 7億4300万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 479億9300万

2015年3月

不動産賃貸業費用: 8億2400万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 543億300万

2016年3月

不動産賃貸業費用: 8億1400万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 533億8400万

2017年3月

不動産賃貸業費用: 6億6800万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 526億5000万

2018年3月

不動産賃貸業費用: 7億1800万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 535億7400万

2019年3月

不動産賃貸業費用: 6億9400万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 452億9600万

2020年3月

不動産賃貸業費用: 7億4400万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 423億1700万

2021年3月

不動産賃貸業費用: 6億3000万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 408億4100万

2022年3月

不動産賃貸業費用: 5億6700万
資本準備金: 443億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -
役員報酬及び給料手当: 441億2000万

2023年3月

不動産賃貸業費用: 5億9900万
資本準備金: 445億6100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -9億9000万
役員報酬及び給料手当: 576億4800万

2024年3月

不動産賃貸業費用: -
資本準備金: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式等の取得による支出: -666億9800万
役員報酬及び給料手当: -