9104 商船三井

時価

1兆8402億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

船舶修繕費、減損損失 - 不動産事業、会計方針の変更を反映した当期首残高他1件

【期間】

通期

年度	船舶修繕費		減損損失 - 不動産事業		会計方針の変更を反映した当期首残高		器具及び備品
2008/03	-		-		-		33.4億
2009/03	-		-		-		34.3億	+2.5%
2010/03	10百万		-		-		34.6億	+1%
2011/03	5百万	-50%	-		-		33.8億	-2.3%
2012/03	5百万	±0%	-		-		31.9億	-5.9%
2013/03	-		-		6195億		32.7億	+2.6%
2014/03	-		-		7790億	+25.7%	33.1億	+1.4%
2015/03	-		-		8924億	+14.6%	32.2億	-2.7%
2016/03	-		-		-		31.9億	-1%
2017/03	-		-		-		32.9億	+3%
2018/03	-		-		6280億	-29.6%	29.5億	-10.3%
2019/03	-		-		6498億	+3.5%	27.1億	-8%
2020/03	-		-		-		42.9億	+57.9%
2021/03	-		-		6995億	+7.6%	42.5億	-1%
2022/03	-		-		-		38.3億	-9.8%
2023/03	-		192百万		-		40億	+4.4%

2008年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 33億4400万

2009年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 34億2900万

2010年3月

船舶修繕費: 1000万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 34億6400万

2011年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 33億8400万

2012年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 31億8600万

2013年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6194億9200万
器具及び備品: 32億6800万

2014年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7789億8200万
器具及び備品: 33億1300万

2015年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8924億3500万
器具及び備品: 32億2400万

2016年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 31億9200万

2017年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 32億8700万

2018年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6280億4400万
器具及び備品: 29億4900万

2019年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6497億9400万
器具及び備品: 27億1400万

2020年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 42億8600万

2021年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6995億
器具及び備品: 42億4500万

2022年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 38億3100万

2023年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: 1億9200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
器具及び備品: 40億