9104 商船三井

時価

1兆7314億円

PER 予

8.05倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.77%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

船舶修繕費、減損損失 - 不動産事業、会計方針の変更を反映した当期首残高他2件

【期間】

通期

年度	船舶修繕費		減損損失 - 不動産事業		会計方針の変更を反映した当期首残高		固定金利解約		減価償却累計額
2010/03	10百万		-		-		868百万		-
2011/03	5百万	-50%	-		-		-		-
2012/03	5百万	±0%	-		-		-		-
2013/03	-		-		6195億		-		-7464億
2014/03	-		-		7790億	+25.7%	-		-7778億	赤拡
2015/03	-		-		8924億	+14.6%	-		-8382億	赤拡
2016/03	-		-		-		-		-8342億	赤縮
2017/03	-		-		-		-		-8852億	赤拡
2018/03	-		-		6280億	-29.6%	-		-9031億	赤拡
2019/03	-		-		6498億	+3.5%	-		-9232億	赤拡
2020/03	-		-		-		-		-9307億	赤拡
2021/03	-		-		6995億	+7.6%	-		-9158億	赤縮
2022/03	-		-		-		-		-7890億	赤縮
2023/03	-		192百万		-		-		-8957億	赤拡

2010年3月

船舶修繕費: 1000万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: 8億6800万
減価償却累計額: -

2011年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -

2012年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -

2013年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6194億9200万
固定金利解約: -
減価償却累計額: -7464億900万

2014年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7789億8200万
固定金利解約: -
減価償却累計額: -7777億9000万

2015年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8924億3500万
固定金利解約: -
減価償却累計額: -8381億6100万

2016年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -8341億9700万

2017年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -8851億7100万

2018年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6280億4400万
固定金利解約: -
減価償却累計額: -9031億700万

2019年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6497億9400万
固定金利解約: -
減価償却累計額: -9231億5200万

2020年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -9307億2900万

2021年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6995億
固定金利解約: -
減価償却累計額: -9157億6400万

2022年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -7889億5900万

2023年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: 1億9200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
固定金利解約: -
減価償却累計額: -8956億5000万