9104 商船三井

時価

1兆8402億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

船舶修繕費、減損損失 - 不動産事業、会計方針の変更を反映した当期首残高他1件

【期間】

通期

年度	船舶修繕費		減損損失 - 不動産事業		会計方針の変更を反映した当期首残高		持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業
2010/03	10百万		-		-		-
2011/03	5百万	-50%	-		-		-
2012/03	5百万	±0%	-		-		-
2013/03	-		-		6195億		666億
2014/03	-		-		7790億	+25.7%	978億	+46.8%
2015/03	-		-		8924億	+14.6%	1105億	+12.9%
2016/03	-		-		-		913億	-17.4%
2017/03	-		-		-		945億	+3.6%
2018/03	-		-		6280億	-29.6%	-
2019/03	-		-		6498億	+3.5%	-
2021/03	-		-		6995億	+7.6%	-
2023/03	-		192百万		-		-

2010年3月

船舶修繕費: 1000万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

船舶修繕費: 500万
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6194億9200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 666億2300万

2014年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7789億8200万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 978億100万

2015年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8924億3500万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1104億5100万

2016年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 912億8600万

2017年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 945億2700万

2018年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6280億4400万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2019年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6497億9400万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2021年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6995億
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2023年3月

船舶修繕費: -
減損損失 - 不動産事業: 1億9200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -