船舶修繕費、減損損失 - 不動産事業、会計方針の変更を反映した当期首残高他2件
- 【期間】
- 通期
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6194億9200万
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- -
2014年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 7789億8200万
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- -
2015年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8924億3500万
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- -
2018年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6280億4400万
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- -
2019年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6497億9400万
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- -
2021年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6995億
- 受取手形
- -
- 固定資産売却損失引当金
- 62億1700万
2022年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 受取手形
- 1254億9300万
- 固定資産売却損失引当金
- 14億3100万