9104 商船三井

時価

1兆7283億円

PER 予

8.04倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.77%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

当期変動額合計、関係会社短期貸付金、投資有価証券評価損他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当期変動額合計	関係会社短期貸付金	投資有価証券評価損	売上債権の増減額（△は増加）	契約解約金	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
2008/03	-	933億	29.6億	-461億	-	-
2009/03	-	1445億 +54.9%	32.1億 +8.5%	192億黒転	-	-
2010/03	-	1627億 +12.6%	0.75億 -97.7%	201億 +4.6%	-	-
2011/03	-	1610億 -1%	0.83億 +10.7%	-138億赤転	-	-
2012/03	-	793億 -50.7%	91.6億大幅増	-39.7億赤縮	-	3百万
2013/03	-984億	497億 -37.4%	26.5億 -71.1%	-117億赤拡	-	-
2014/03	1641億黒転	268億 -46.1%	0.2億 -99.2%	50.4億黒転	-	-
2015/03	1135億 -30.8%	717億 +167.8%	-	-282億赤転	-	-
2016/03	-2455億赤転	318億 -55.7%	-	475億黒転	-	-
2017/03	367億黒転	342億 +7.6%	-	-16.8億赤転	-	-
2018/03	-556億赤転	569億 +66.7%	-	46.9億黒転	-	-
2019/03	236億黒転	543億 -4.5%	1.91億 +855%	335億 +614.1%	61.5億	-
2020/03	-85.6億赤転	568億 +4.6%	27.5億大幅増	103億 -69.3%	42億 -31.7%	-
2021/03	579億黒転	934億 +64.3%	0.14億 -99.5%	-72.6億赤転	-	-
2022/03	6354億 +997.1%	554億 -40.7%	23.1億大幅増	-204億赤拡	-	-
2023/03	6028億 -5.1%	1771億 +219.5%	-	-77.7億赤縮	-	-
2024/03	4321億 -28.3%	2745億 +55%	1.8億 -92.2%	-43.7億赤縮	-	-

2008年3月

当期変動額合計: -
関係会社短期貸付金: 932億5100万
投資有価証券評価損: 29億5500万
売上債権の増減額（△は増加）: -461億2600万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2009年3月

当期変動額合計: -
関係会社短期貸付金: 1444億7700万
投資有価証券評価損: 32億700万
売上債権の増減額（△は増加）: 192億3800万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2010年3月

当期変動額合計: -
関係会社短期貸付金: 1626億7500万
投資有価証券評価損: 7500万
売上債権の増減額（△は増加）: 201億1400万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2011年3月

当期変動額合計: -
関係会社短期貸付金: 1610億400万
投資有価証券評価損: 8300万
売上債権の増減額（△は増加）: -137億5500万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2012年3月

当期変動額合計: -
関係会社短期貸付金: 793億4900万
投資有価証券評価損: 91億6200万
売上債権の増減額（△は増加）: -39億7100万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 300万

2013年3月

当期変動額合計: -984億1600万
関係会社短期貸付金: 496億9900万
投資有価証券評価損: 26億5200万
売上債権の増減額（△は増加）: -116億6000万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2014年3月

当期変動額合計: 1640億5600万
関係会社短期貸付金: 267億6300万
投資有価証券評価損: 2000万
売上債権の増減額（△は増加）: 50億4100万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2015年3月

当期変動額合計: 1134億5300万
関係会社短期貸付金: 716億7400万
投資有価証券評価損: -
売上債権の増減額（△は増加）: -282億2300万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2016年3月

当期変動額合計: -2455億1000万
関係会社短期貸付金: 317億5200万
投資有価証券評価損: -
売上債権の増減額（△は増加）: 474億6200万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2017年3月

当期変動額合計: 366億9600万
関係会社短期貸付金: 341億5200万
投資有価証券評価損: -
売上債権の増減額（△は増加）: -16億8300万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2018年3月

当期変動額合計: -555億7600万
関係会社短期貸付金: 569億1700万
投資有価証券評価損: -
売上債権の増減額（△は増加）: 46億9000万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2019年3月

当期変動額合計: 235億6200万
関係会社短期貸付金: 543億2800万
投資有価証券評価損: 1億9100万
売上債権の増減額（△は増加）: 334億9000万
契約解約金: 61億4800万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2020年3月

当期変動額合計: -85億5800万
関係会社短期貸付金: 568億4800万
投資有価証券評価損: 27億5200万
売上債権の増減額（△は増加）: 102億9200万
契約解約金: 41億9800万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2021年3月

当期変動額合計: 579億1400万
関係会社短期貸付金: 934億300万
投資有価証券評価損: 1400万
売上債権の増減額（△は増加）: -72億6200万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2022年3月

当期変動額合計: 6353億6600万
関係会社短期貸付金: 554億2800万
投資有価証券評価損: 23億800万
売上債権の増減額（△は増加）: -203億5300万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2023年3月

当期変動額合計: 6027億5400万
関係会社短期貸付金: 1770億9200万
投資有価証券評価損: -
売上債権の増減額（△は増加）: -77億7400万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2024年3月

当期変動額合計: 4320億6100万
関係会社短期貸付金: 2745億400万
投資有価証券評価損: 1億8000万
売上債権の増減額（△は増加）: -43億6900万
契約解約金: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -