建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
船舶については、主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶について定率法を採用しております。また、船舶以外の有形固定資産については、主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
船舶 12年～20年
建物 8年～47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2014/06/27 13:07

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループ及び減損損失の金額

資産グループ		用途	減損損失の金額	その他
売却予定資産	船舶	外航海運業	771百万円	2隻
遊休資産	建物及び構築物			群馬県利根郡みなかみ町
	器具及び備品	福利厚生施設	116百万円
	土地

(2) 減損損失を認識するに至った経緯
(船舶)

2014/06/27 13:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
船舶については、主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶について定率法を採用しております。
また、船舶以外の有形固定資産については、主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
船舶 5年～20年
建物及び構築物 3年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:07