棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 31億5500万
- 2009年3月31日 -41.58%
- 18億4300万
- 2010年3月31日 +75.2%
- 32億2900万
- 2011年3月31日 +69.87%
- 54億8500万
- 2012年3月31日 +27.04%
- 69億6800万
- 2013年3月31日 +6.53%
- 74億2300万
- 2014年3月31日 +5.11%
- 78億200万
- 2015年3月31日 -35.48%
- 50億3400万
- 2016年3月31日 -37.03%
- 31億7000万
- 2017年3月31日 +59.65%
- 50億6100万
- 2018年3月31日 +20.98%
- 61億2300万
- 2019年3月31日 +16.66%
- 71億4300万
- 2020年3月31日 -17.74%
- 58億7600万
- 2021年3月31日 +26.86%
- 74億5400万
- 2022年3月31日 +62.97%
- 121億4800万
- 2023年3月31日 +10.16%
- 133億8200万
- 2024年3月31日 +4.09%
- 139億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 26億3600万
- 2009年3月31日 -47.72%
- 13億7800万
- 2010年3月31日 +96.52%
- 27億800万
- 2011年3月31日 +77.51%
- 48億700万
- 2012年3月31日 +28.69%
- 61億8600万
- 2013年3月31日 +6.61%
- 65億9500万
- 2014年3月31日 +3.9%
- 68億5200万
- 2015年3月31日 -39.8%
- 41億2500万
- 2016年3月31日 -42.67%
- 23億6500万
- 2017年3月31日 +80.17%
- 42億6100万
- 2018年3月31日 +26.78%
- 54億200万
- 2019年3月31日 +17.68%
- 63億5700万
- 2020年3月31日 -19.55%
- 51億1400万
- 2021年3月31日 +30.02%
- 66億4900万
- 2022年3月31日 +66.43%
- 110億6600万
- 2023年3月31日 +9.52%
- 121億2000万
- 2024年3月31日 +3.22%
- 125億1000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
a.船舶
主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶について定率法を採用しております。
なお、主要なものの耐用年数は13年から25年です。
b.建物(附属設備を除く)
主として定額法を採用しております。
c.その他
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2024/06/26 15:22 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※6 棚卸資産2024/06/26 15:22
棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※3 これらに含まれる棚卸資産の簿価切下げ方法(洗替法)による評価損益は次のとおりであります。2024/06/26 15:22
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 棚卸資産の簿価切下げ額(戻入額) 461百万円 △382百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法2024/06/26 15:22
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)