建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
船舶:定額法を採用しております。
建物(附属設備を除く):主として定額法を採用しております。
その他:定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/25 12:33

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車両
建物及び土地
計

2015/06/25 12:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a.船舶
主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶について定率法を採用しております。
なお、主要なものの耐用年数は13年から18年です。
b.建物(附属設備を除く)
主として定額法を採用しております。
c.その他
定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リースに係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却と同一の方法を採用しております。
b.所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 12:33