明海グループ（9115）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2434万
- 2010年9月30日
- -4億492万
- 2010年12月31日 -148.72%
- -10億713万
- 2011年3月31日
- -9億435万
- 2011年6月30日
- 5億4749万
- 2011年9月30日
- -1億8335万
- 2011年12月31日 -748.49%
- -15億5577万
- 2012年3月31日
- -6098万
- 2012年6月30日
- 23億8867万
- 2012年9月30日 -69.05%
- 7億3917万
- 2012年12月31日 -84.65%
- 1億1344万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 25億19万
- 2013年6月30日 +75.61%
- 43億9048万
- 2013年9月30日 +47.04%
- 64億5574万
- 2013年12月31日 +7.56%
- 69億4376万
- 2014年3月31日 -14.32%
- 59億4954万
- 2014年6月30日
- -4億5910万
- 2014年9月30日 -94.82%
- -8億9444万
- 2014年12月31日
- 46億4254万
- 2015年3月31日 +49.8%
- 69億5475万
- 2015年6月30日 -29.82%
- 48億8056万
- 2015年9月30日 +31.75%
- 64億3002万
- 2015年12月31日 -8.12%
- 59億815万
- 2016年3月31日 -47.05%
- 31億2830万
- 2016年6月30日
- -11億7635万
- 2016年9月30日 -75.49%
- -20億6437万
- 2016年12月31日
- -15億4154万
- 2017年3月31日
- 17億5122万
- 2017年6月30日
- -1億7617万
- 2017年9月30日
- 7億8265万
- 2017年12月31日 +231.93%
- 25億9788万
- 2018年3月31日 +34.66%
- 34億9824万
- 2018年6月30日 -99.23%
- 2693万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 17億8415万
- 2018年12月31日 +97.06%
- 35億1591万
- 2019年3月31日 -0.37%
- 35億297万
- 2019年6月30日 -83.96%
- 5億6187万
- 2019年9月30日 -60.71%
- 2億2076万
- 2019年12月31日 +849.12%
- 20億9533万
- 2020年3月31日 +25.34%
- 26億2628万
- 2020年6月30日 -92.75%
- 1億9036万
- 2020年9月30日 +223%
- 6億1487万
- 2020年12月31日 +174.18%
- 16億8585万
- 2021年3月31日 -14.94%
- 14億3391万
- 2021年6月30日 +50.65%
- 21億6020万
- 2021年9月30日 +17.25%
- 25億3283万
- 2021年12月31日 +56.39%
- 39億6105万
- 2022年3月31日 +128.21%
- 90億3947万
- 2022年6月30日 -36.06%
- 57億7974万
- 2022年9月30日 +181.38%
- 162億6310万
- 2022年12月31日 +34.38%
- 218億5396万
- 2023年3月31日 -3.48%
- 210億9252万
- 2023年6月30日 -86.32%
- 28億8447万
- 2023年9月30日 +182.03%
- 81億3509万
- 2023年12月31日 +48.26%
- 120億6091万
- 2024年3月31日 +28.5%
- 154億9777万
- 2024年6月30日 -60.73%
- 60億8670万
- 2024年9月30日 +35.55%
- 82億5061万
- 2024年12月31日 -57.56%
- 35億182万
- 2025年3月31日 +233.96%
- 116億9485万
- 2025年6月30日 -71.15%
- 33億7422万
- 2025年9月30日 -34.16%
- 22億2157万
- 2025年12月31日 +172.11%
- 60億4509万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 11:03
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2025/06/27 11:03
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債の部は、前連結会計年度末より7,020百万円増加し、202,064百万円となりました。これは主に流動負債その他、固定負債その他の増加によるものです。2025/06/27 11:03
純資産の部は、前連結会計年度末より9,801百万円増加し、91,214百万円となりました。これは主に非支配株主持分、その他の包括利益累計額、利益剰余金の増加によるものです。
(3) キャッシュ・フローの状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
