建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

(4)自然災害、海外情勢等のリスク
当社グループの建物およびレジャー施設では、地震、台風等の自然災害、また国際紛争、テロ、流行疾患等によるコントロールが不可能な事由により、旅行客や顧客が減少し、企業業績に影響を与える可能性があります。
(5)食品の安全性及び表示

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
明海ビルおよび平成10年9月以降取得した建物は定額法、その他は定率法を採用しています。
主な耐用年数:建物22～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2016/06/29 13:14

#3 固定資産売却益の注記

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	21,427千円	―千円
土地	90,610千円	―千円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
船舶	90,508,781〃	92,615,414〃
建物	13,239,130〃	12,843,375〃
土地	7,335,123〃	7,923,138〃

担保付債務

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#5 持分法を適用した非連結子会社又は関連会社の数及びこれらのうち主要な会社等の名称（連結）

分法を適用した関連会社の数 14社
持分法を適用した主要な関連会社の名称 明治土地建物株式会社他

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(有形固定資産-リース資産を除く)

船舶	:主として定額法
建物及び構築物	:主として定額法
その他	:主として定率法

(無形固定資産-リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。

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