有価証券報告書-第162期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産-リース資産を除く)

船舶	:主として定額法
建物及び構築物	:主として定額法
その他	:主として定率法
主な耐用年数	:船舶 13～20年

(無形固定資産-リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。