有価証券報告書-第160期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産-リース資産を除く)

船舶	:主として定額法
建物及び構築物	:主として定額法
その他	:主として定率法
主な耐用年数	:船舶 13～20年

(無形固定資産-リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(リース資産)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引会計基準の改正適用初年度開始後に、新たに発生した所有権移転外ファイナンス・リース取引はありません。