有価証券報告書-第161期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(3)持分法適用の範囲の変更
当連結会計年度において、TOTO NAVIGATION S.A.およびCOMET GYRO GAS TRANSPORT PTE.LTD.の2社を新規設立したことにより持分法適用の範囲に含めています。
当連結会計年度において、TOTO NAVIGATION S.A.およびCOMET GYRO GAS TRANSPORT PTE.LTD.の2社を新規設立したことにより持分法適用の範囲に含めています。