9127 玉井商船

9127
2026/06/10
時価
52億円
PER 予
12.56倍
2010年以降
赤字-56.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.51倍
2010年以降
0.19-1.12倍
(2010-2026年)
配当 予
2.95%
ROE 予
4.08%
ROA 予
2.69%
資料
Link
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玉井商船(9127)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
19億6879万
2009年3月31日 -3.8%
18億9405万
2010年3月31日 -89.1%
2億639万
2011年3月31日 +344.93%
9億1830万
2012年3月31日 -82.07%
1億6463万
2013年3月31日
-8423万
2014年3月31日
1億1106万
2015年3月31日 +221.05%
3億5658万
2016年3月31日 -6.67%
3億3281万
2017年3月31日
-3億6082万
2018年3月31日
-1億5141万
2019年3月31日
3億452万
2020年3月31日
-2億4319万
2021年3月31日
-1264万
2022年3月31日
15億4241万
2023年3月31日 -14.67%
13億1612万
2024年3月31日 -33.87%
8億7039万
2025年3月31日 +2.03%
8億8804万
2026年3月31日 -25.93%
6億5777万

個別

2008年3月31日
18億9893万
2009年3月31日 -2.94%
18億4309万
2010年3月31日 -94.15%
1億775万
2011年3月31日 +375.76%
5億1267万
2012年3月31日 -94.78%
2678万
2013年3月31日
-5億316万
2014年3月31日
-1億2655万
2015年3月31日
1億3090万
2016年3月31日 -40.18%
7830万
2017年3月31日
-5億2162万
2018年3月31日
-1億6408万
2019年3月31日
-1041万
2020年3月31日 -999.99%
-2億7292万
2021年3月31日 -21%
-3億3022万
2022年3月31日
15億2395万
2023年3月31日 -26.09%
11億2634万
2024年3月31日 -29.51%
7億9398万
2025年3月31日 -39.32%
4億8182万
2026年3月31日 -13.18%
4億1831万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額1,552,053千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産で、主に提出会社の現金及び預金、投資有価証券、繰延税金資産であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 経営者が経営の意思決定上、負債を各セグメントに配分していないことから、負債に関するセグメント情報は開示しておりません。
2026/06/08 14:15
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額 △483,542千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用で、提出会社の一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額 1,395,324千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産で、主に提出会社の現金及び預金、投資有価証券、繰延税金資産であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 経営者が経営の意思決定上、負債を各セグメントに配分していないことから、負債に関するセグメント情報は開示しておりません。2026/06/08 14:15
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2026/06/08 14:15
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
③ 資本コスト・株価を意識した経営計画の実行
当社グループでは、各セグメントの収益性や中長期の船舶投資等に伴う取り組みを中期経営計画にて表明しております。その中で、営業利益を確保し、EBITDA、ROE、流動比率を目標とし、配当性向30%以上を目標に安定配当を実施するため、上記①②の経営課題に取り組み、企業価値の向上を意識した経営を目指して参ります。なお当期の数値は以下となりました。
2026/06/08 14:15
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
支配船舶による北米からの輸入穀物や南米からの水酸化アルミの輸送を通じて、運航採算の向上に努めるとともに一部支配船舶の短期貸船により、安定収益の確保を図りました。
営業収益は、前連結会計年度に比べ貨物輸送から短期貸船への運航比率が高まったことに伴い、運賃が減少し貸船料が増加した結果、4,047百万円(対前連結会計年度比△233百万円、5.5%減)となりました。営業費用については、貨物輸送の減少により運航費は減少したものの、2025年6月に竣工した新造船に係る船費の増加等により全体として増加しました。この結果、996百万円(同△279百万円、21.9%減)の営業利益となりました。
・内航海運業
2026/06/08 14:15

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