9127 玉井商船

9127
2026/06/10
時価
52億円
PER 予
12.56倍
2010年以降
赤字-56.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.51倍
2010年以降
0.19-1.12倍
(2010-2026年)
配当 予
2.95%
ROE 予
4.08%
ROA 予
2.69%
資料
Link
CSV,JSON

玉井商船(9127)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
4765万
2013年6月30日 -72.53%
1309万
2013年9月30日 +104.18%
2672万
2013年12月31日 +28.99%
3447万
2014年3月31日 +44.82%
4992万
2014年6月30日 -79.08%
1044万
2014年9月30日 +84.99%
1932万
2014年12月31日 +40.71%
2718万
2015年3月31日 +24.61%
3387万
2015年6月30日 -68.88%
1054万
2015年9月30日 +95.98%
2066万
2015年12月31日 +27.88%
2642万
2016年3月31日 +28.99%
3408万
2016年6月30日 -64.17%
1221万
2016年9月30日 +55.98%
1905万
2016年12月31日 +57.96%
3009万
2017年3月31日 +8.52%
3265万
2017年6月30日 -64.65%
1154万
2017年9月30日 +78.92%
2065万
2017年12月31日 +80.07%
3719万
2018年3月31日 +16.9%
4347万
2018年6月30日 -68.06%
1388万
2018年9月30日 +114.12%
2972万
2018年12月31日 +46.58%
4357万
2019年3月31日 +19.49%
5207万
2019年6月30日 -74.93%
1305万
2019年9月30日 +99.12%
2599万
2019年12月31日 +57.43%
4091万
2020年3月31日 +40.53%
5750万
2020年6月30日 -87.77%
703万
2020年9月30日 +26.18%
887万
2020年12月31日 +73.58%
1540万
2021年3月31日 +80.4%
2778万
2021年6月30日 -62.9%
1030万
2021年9月30日 +110.82%
2173万
2021年12月31日 +57.39%
3420万
2022年3月31日 +36.02%
4652万
2022年6月30日 -85.08%
694万
2022年9月30日 +142.96%
1686万
2022年12月31日 +65.52%
2791万
2023年3月31日 +43.2%
3997万
2023年6月30日 -99.88%
49,000
2023年9月30日 +999.99%
225万
2023年12月31日 +236.67%
757万
2024年3月31日 +36.5%
1034万
2024年9月30日 -2.48%
1008万
2025年3月31日 +212.19%
3148万
2025年9月30日 -35.97%
2015万
2026年3月31日 +155.58%
5151万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、主として、内外航船舶をもって海上の貨物輸送を行い、運賃、貸船料等の海運業収益を得ることを目的とする海運業を営んでおります。また、賃貸用不動産を所有し不動産賃貸業を営んでおります。
従って、当社は海運業を基礎とした外航・内航海運業及び不動産賃貸業セグメントから構成されており、「外航海運業」、「内航海運業」及び「不動産賃貸業」の3つを報告セグメントとしております。
2026/06/08 14:15
#2 事業の内容
3 【事業の内容】
当社グループは、2026年3月31日現在、当社と連結子会社(T.S. Central Shipping Co.,Ltd.、大四マリン㈱及び本山パインクレスト㈱)の計4社で構成されており、外航海運業、内航海運業及び不動産賃貸業を展開しております。
当社及び連結子会社の事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
2026/06/08 14:15
#3 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(人)
[―]
不動産賃貸業
[―]
(注) 1 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は、[ ]内に年間平均人員を外数で記載しております。
2 臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員及び外航海運業における外国人船員は含めておりません。
2026/06/08 14:15
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
不動産賃貸業
不動産賃貸業については、堅調に推移した結果、営業収益は、124百万円(対前連結会計年度比8百万円、7.0%増)、営業利益は51百万円(同20百万円、63.6%増)となりました。
(営業利益は配賦不能営業費用(483百万円)控除前のものです。)
2026/06/08 14:15
#5 設備投資等の概要
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。
(3)不動産賃貸業
当連結会計年度の主な設備投資は、器具及び備品の取得によるもので、総額4,700千円の投資を実施しました。
2026/06/08 14:15

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