玉井商船(9127)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4765万
- 2013年6月30日 -72.53%
- 1309万
- 2013年9月30日 +104.18%
- 2672万
- 2013年12月31日 +28.99%
- 3447万
- 2014年3月31日 +44.82%
- 4992万
- 2014年6月30日 -79.08%
- 1044万
- 2014年9月30日 +84.99%
- 1932万
- 2014年12月31日 +40.71%
- 2718万
- 2015年3月31日 +24.61%
- 3387万
- 2015年6月30日 -68.88%
- 1054万
- 2015年9月30日 +95.98%
- 2066万
- 2015年12月31日 +27.88%
- 2642万
- 2016年3月31日 +28.99%
- 3408万
- 2016年6月30日 -64.17%
- 1221万
- 2016年9月30日 +55.98%
- 1905万
- 2016年12月31日 +57.96%
- 3009万
- 2017年3月31日 +8.52%
- 3265万
- 2017年6月30日 -64.65%
- 1154万
- 2017年9月30日 +78.92%
- 2065万
- 2017年12月31日 +80.07%
- 3719万
- 2018年3月31日 +16.9%
- 4347万
- 2018年6月30日 -68.06%
- 1388万
- 2018年9月30日 +114.12%
- 2972万
- 2018年12月31日 +46.58%
- 4357万
- 2019年3月31日 +19.49%
- 5207万
- 2019年6月30日 -74.93%
- 1305万
- 2019年9月30日 +99.12%
- 2599万
- 2019年12月31日 +57.43%
- 4091万
- 2020年3月31日 +40.53%
- 5750万
- 2020年6月30日 -87.77%
- 703万
- 2020年9月30日 +26.18%
- 887万
- 2020年12月31日 +73.58%
- 1540万
- 2021年3月31日 +80.4%
- 2778万
- 2021年6月30日 -62.9%
- 1030万
- 2021年9月30日 +110.82%
- 2173万
- 2021年12月31日 +57.39%
- 3420万
- 2022年3月31日 +36.02%
- 4652万
- 2022年6月30日 -85.08%
- 694万
- 2022年9月30日 +142.96%
- 1686万
- 2022年12月31日 +65.52%
- 2791万
- 2023年3月31日 +43.2%
- 3997万
- 2023年6月30日 -99.88%
- 49,000
- 2023年9月30日 +999.99%
- 225万
- 2023年12月31日 +236.67%
- 757万
- 2024年3月31日 +36.5%
- 1034万
- 2024年9月30日 -2.48%
- 1008万
- 2025年3月31日 +212.19%
- 3148万
- 2025年9月30日 -35.97%
- 2015万
- 2026年3月31日 +155.58%
- 5151万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/08 14:15
当社は、主として、内外航船舶をもって海上の貨物輸送を行い、運賃、貸船料等の海運業収益を得ることを目的とする海運業を営んでおります。また、賃貸用不動産を所有し不動産賃貸業を営んでおります。
従って、当社は海運業を基礎とした外航・内航海運業及び不動産賃貸業セグメントから構成されており、「外航海運業」、「内航海運業」及び「不動産賃貸業」の3つを報告セグメントとしております。 - #2 事業の内容
- 3 【事業の内容】2026/06/08 14:15
当社グループは、2026年3月31日現在、当社と連結子会社(T.S. Central Shipping Co.,Ltd.、大四マリン㈱及び本山パインクレスト㈱)の計4社で構成されており、外航海運業、内航海運業及び不動産賃貸業を展開しております。
当社及び連結子会社の事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/08 14:15
(注) 1 従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は、[ ]内に年間平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) [―] 不動産賃貸業 ― [―]
2 臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員及び外航海運業における外国人船員は含めておりません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・不動産賃貸業2026/06/08 14:15
不動産賃貸業については、堅調に推移した結果、営業収益は、124百万円(対前連結会計年度比8百万円、7.0%増)、営業利益は51百万円(同20百万円、63.6%増)となりました。
(営業利益は配賦不能営業費用(483百万円)控除前のものです。) - #5 設備投資等の概要
- なお、重要な設備の除却又は売却はありません。2026/06/08 14:15
(3)不動産賃貸業
当連結会計年度の主な設備投資は、器具及び備品の取得によるもので、総額4,700千円の投資を実施しました。