大運（9363）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 3億840万
2009年3月31日 -7.74%: 2億8454万
2010年3月31日 -8.77%: 2億5958万
2010年12月31日 -8.39%: 2億3779万
2011年3月31日 -3.02%: 2億3062万
2011年6月30日 -2.21%: 2億2552万
2011年9月30日 -2.35%: 2億2021万
2011年12月31日 -1.18%: 2億1761万
2012年3月31日 -2.45%: 2億1228万
2012年6月30日 -2.06%: 2億791万
2012年9月30日 +1.34%: 2億1070万
2012年12月31日 -2.31%: 2億583万
2013年3月31日 -2.11%: 2億147万
2013年6月30日 -2.15%: 1億9715万
2013年9月30日 -1.86%: 1億9348万
2013年12月31日 -1.65%: 1億9029万
2014年3月31日 -2.3%: 1億8591万
2014年6月30日 -1.45%: 1億8322万
2014年9月30日 -2.07%: 1億7943万
2014年12月31日 -2.48%: 1億7497万
2015年3月31日 -2.54%: 1億7053万
2015年6月30日 -2.84%: 1億6568万
2015年9月30日 -1.79%: 1億6271万
2015年12月31日 -2.22%: 1億5910万
2016年3月31日 -2.38%: 1億5531万
2016年6月30日 -2.83%: 1億5092万
2016年9月30日 +4.5%: 1億5772万
2016年12月31日 -2.9%: 1億5315万
2017年3月31日 -2.98%: 1億4858万
2017年6月30日 +2.28%: 1億5197万
2017年9月30日 -2.54%: 1億4811万
2017年12月31日 -0.26%: 1億4772万
2018年3月31日 -2.28%: 1億4436万
2018年6月30日 -2.42%: 1億4087万
2018年9月30日 -2.68%: 1億3710万
2018年12月31日 -0.76%: 1億3605万
2019年3月31日 -2.37%: 1億3282万
2019年6月30日 -2.58%: 1億2940万
2019年9月30日 -2.64%: 1億2598万
2019年12月31日 -2.71%: 1億2257万
2020年3月31日 -3.07%: 1億1880万
2020年6月30日 -2.86%: 1億1541万
2020年9月30日 -2.94%: 1億1201万
2020年12月31日 -3.03%: 1億861万
2021年3月31日 -2.87%: 1億550万
2021年6月30日 -3.22%: 1億211万
2021年9月30日 -3.32%: 9871万
2021年12月31日 -3.44%: 9532万
2022年3月31日 -2.52%: 9292万
2022年6月30日 -2.2%: 9088万
2022年9月30日 -2.21%: 8887万
2022年12月31日 -2.26%: 8686万
2023年3月31日 -2.31%: 8486万
2023年6月30日 -2.38%: 8284万
2023年9月30日 -2.4%: 8085万
2023年12月31日 -2.41%: 7891万
2024年3月31日 -2.46%: 7696万
2024年6月30日 -1.29%: 7597万
2024年9月30日 -2.28%: 7424万
2024年12月31日 -2.33%: 7251万
2025年3月31日 -2.37%: 7079万
2025年6月30日 -1.88%: 6946万
2025年9月30日 -2.46%: 6775万
2025年12月31日 -2.41%: 6612万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 現在休止中の設備はありません。
(注)2 上記の他、土地及び建物の一部を他の者から賃借しております。賃借料は79,022千円であります。

2025/06/27 15:10

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1. 当期増加額のうち主なものは次の通りであります。

建物	事務所改修	730千円
工具器具備品	エアコン	189千円
リース資産(有形)	複合機	1,983千円
ソフトウェア	新システム構築	98,250千円
ソフトウェア仮勘定	新システム追加構築	8,000千円

2025/06/27 15:10

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(イ)リース資産以外の有形固定資産定率法によっております。ただし,建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法で、その他の有形固定資産は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 10～15年車両運搬具 2～10年(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2) 無形固定資産(イ)リース資産以外の無形固定資産定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については社内における利用可能期間(5年)によっております。ただし、のれんについては、その効果の及ぶ期間(20年)にわたって定額法により償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2025/06/27 15:10