大運（9363）の車両運搬具（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 1億8629万
2009年3月31日 -9.38%: 1億6882万
2010年3月31日 -37.12%: 1億616万
2010年12月31日 -12.47%: 9292万
2011年3月31日 -4.01%: 8919万
2011年6月30日 -9.57%: 8065万
2011年9月30日 -7.7%: 7444万
2011年12月31日 +25.11%: 9314万
2012年3月31日 -13.15%: 8089万
2012年6月30日 -11.37%: 7170万
2012年9月30日 -7.1%: 6660万
2012年12月31日 -12.26%: 5844万
2013年3月31日 -16.49%: 4880万
2013年6月30日 -7.02%: 4538万
2013年9月30日 -11.51%: 4016万
2013年12月31日 -9.19%: 3647万
2014年3月31日 +16.88%: 4262万
2014年6月30日 +11.14%: 4737万
2014年9月30日 -5.97%: 4454万
2014年12月31日 -10.36%: 3993万
2015年3月31日 -8.69%: 3646万
2015年6月30日 +32.04%: 4814万
2015年9月30日 -8.86%: 4387万
2015年12月31日 +102.64%: 8891万
2016年3月31日 -18.43%: 7252万
2016年6月30日 -0.98%: 7181万
2016年9月30日 -4.26%: 6875万
2016年12月31日 -18.96%: 5572万
2017年3月31日 -5%: 5293万
2017年6月30日 +26.33%: 6687万
2017年9月30日 -9.21%: 6071万
2017年12月31日 -9.93%: 5468万
2018年3月31日 +22.28%: 6686万
2018年6月30日 +23.38%: 8249万
2018年9月30日 +1.32%: 8358万
2018年12月31日 -9.19%: 7590万
2019年3月31日 +37.42%: 1億430万
2019年6月30日 -1.32%: 1億293万
2019年9月30日 -7.98%: 9472万
2019年12月31日 -12.43%: 8295万
2020年3月31日 -14.16%: 7120万
2020年6月30日 -8.38%: 6523万
2020年9月30日 -12.09%: 5735万
2020年12月31日 -12.12%: 5040万
2021年3月31日 -11.98%: 4436万
2021年6月30日 -13.15%: 3852万
2021年9月30日 +34.61%: 5186万
2021年12月31日 -14.46%: 4436万
2022年3月31日 -12.76%: 3870万
2022年6月30日 -1.05%: 3829万
2022年9月30日 -12.07%: 3367万
2022年12月31日 +56.38%: 5266万
2023年3月31日 -6.27%: 4936万
2023年6月30日 -10.01%: 4442万
2023年9月30日 -11.13%: 3947万
2023年12月31日 -12.52%: 3453万
2024年3月31日 -10.02%: 3107万
2024年6月30日 -11.02%: 2765万
2024年9月30日 -12.39%: 2422万
2024年12月31日 -14.14%: 2080万
2025年3月31日 -16.4%: 1738万
2025年6月30日 +3.08%: 1792万
2025年9月30日 +3.11%: 1848万
2025年12月31日 +54.4%: 2853万

有報情報

#1 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
車両運搬具	-	千円	1,272	千円
計	-	千円	1,272	千円

2025/06/27 15:10

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(イ)リース資産以外の有形固定資産定率法によっております。ただし,建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法で、その他の有形固定資産は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 10～15年車両運搬具 2～10年(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2) 無形固定資産(イ)リース資産以外の無形固定資産定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については社内における利用可能期間(5年)によっております。ただし、のれんについては、その効果の及ぶ期間(20年)にわたって定額法により償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2025/06/27 15:10