固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
船舶:定額法を採用しております。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:18

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産処分益の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
船舶	―千円	622,897千円

2015/06/26 11:18

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/26 11:18

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べて、4億3千2百万円増加し、171億7千7百万円となりました。これは主として現金及び預金が5億7千4百万円増加したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、30億5千1百万円増加し、369億9千6百万円となりました。これは主として船舶が16億8千1百万円、投資有価証券が14億3千5百万円、機械装置及び運搬具が2億9千万円、土地が4億6千1百万円それぞれ増加し、建物及び構築物が1億3千5百万円、建設仮勘定が7億4千万円、リース資産が8千万円、繰延税金資産が1億2千1百万円それぞれ減少したことによるものであります。
(負債)

2015/06/26 11:18

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
船舶:主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶については定率法を採用しております。
なお、主要なものの耐用年数は15年です。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物
(建物附属設備を除く)及びホテル事業を営む連結子会社の有形固定資産については、定額法を採用
しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:18