有価証券報告書-第201期(2025/01/01-2025/12/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」67,016千円は、「その他」77,482千円に含めて表示しております。
(税効果会計関係注記)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「子会社欠損金等の税効果」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「評価性引当額」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「子会社欠損金等の税効果」に表示していた△6.4%は、「評価性引当額」△6.9%として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」67,016千円は、「その他」77,482千円に含めて表示しております。
(税効果会計関係注記)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「子会社欠損金等の税効果」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「評価性引当額」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、「子会社欠損金等の税効果」に表示していた△6.4%は、「評価性引当額」△6.9%として組み替えております。