有価証券報告書-第50期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

男性14名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)		入 谷 泰 生	昭和21年11月26日生	昭和45年6月	当社入社	(注)3	120,000
				昭和51年8月	当社取締役
				昭和62年6月	当社代表取締役 専務取締役
				平成元年4月	日本クルーズ客船㈱ 代表取締役社長(現)
				平成6年2月	当社代表取締役社長(現)
				平成8年6月	阪九フェリー㈱ 代表取締役会長(現)
				平成13年6月	関釜フェリー㈱ 代表取締役社長(現)
常務取締役(代表取締役)		佐々木 正 美	昭和27年10月6日生	昭和46年3月	当社入社	(注)3	5,000
				平成13年4月	当社営業企画部長
				平成19年6月	当社取締役営業企画部長
				平成25年4月	当社常務取締役営業企画部長
				平成26年4月	当社常務取締役営業企画部担当
				平成29年6月	当社代表取締役常務取締役営業企画担当(現)
常務取締役		能 戸 昇 志	昭和29年3月14日生	昭和47年3月 平成13年4月 平成19年6月 平成27年6月	当社入社 当社営業部長 当社取締役営業部長 当社常務取締役貨物営業担当(現)	(注)3	5,000
				平成29年6月	マリネックス㈱ 代表取締役社長(現)
常務取締役	経理部長	堀 内 一 彦	昭和29年10月6日生	昭和53年3月	当社入社	(注)3	2,000
				平成14年7月	当社経理部長
				平成17年6月	当社取締役経理部長
				平成22年5月	当社取締役総務部長
				平成23年6月	当社取締役経理部長
				平成29年6月	当社常務取締役経理部長(現)
取締役	海務部長	開 敏 之	昭和33年1月31日生	平成3年11月	㈱昭和クルーズマネージメント 一等航海士	(注)3	3,000
				平成9年10月	当社入社
				平成18年10月	当社船長
				平成25年6月	当社取締役運航管理者
				平成28年4月	当社取締役海務部長(現)
取締役	新潟支店長	小 向 秀 治	昭和33年9月10日生	昭和58年11月	当社入社	(注)3	1,200
				平成17年4月	当社秋田支店長
				平成25年6月	当社取締役新潟支店長(現)
取締役	総務部長	門 松 功	昭和37年3月25日生	平成28年4月	㈱日本経済研究所ソリューション本部上席研究主幹	(注)3	―
				平成28年6月	当社取締役総務部長(現)
取締役	経営企画室長	河 本 俊 之	昭和36年4月30日生	平成26年4月	㈱アーク 執行役員経営企画本部副本部長	(注)3	―
				平成28年6月	当社取締役経営企画室長(現)
取締役		米 田 憲 二	昭和31年8月19日生	平成24年4月	興銀リース㈱ 常務執行役員財務部長	(注)3	―
				平成28年12月	日本クルーズ客船㈱取締役
				平成29年6月	当社取締役関連事業担当(現)
					日本クルーズ客船㈱ 代表取締役専務取締役(現)
					新日本海サービス㈱ 代表取締役専務取締役(現)
取締役		水 田 正 雄	昭和39年3月23日生	平成27年4月	㈱三井住友銀行 ホールセール統括部(大阪)部付部長	(注)3	―
				平成28年6月	マリネックス㈱常務取締役(現)
				平成29年6月	当社取締役関連事業担当(現)
取締役		川 手 純 一	昭和34年5月29日生	平成28年4月	日本郵船㈱関西支店長(現)	(注)3	―
				平成28年6月	当社取締役(現)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
監査役	常勤	沖 野 秀 和	昭和35年7月5日生	平成19年11月	㈱みずほコーポレート銀行(現 ㈱みずほ銀行)業務監査部監査 主任	(注)4	―
				平成22年10月	当社経営企画室長
				平成23年6月	当社取締役総務部長兼経営企画 室長
				平成28年6月	当社常勤監査役(現)
監査役	非常勤	小笠原 朗	昭和30年9月15日生	平成27年6月	阪九フェリー㈱ 代表取締役社長(現)	(注)4	―
				平成28年6月	当社監査役(現)
監査役	非常勤	井 口 雅 夫	昭和29年6月12日生	平成28年6月	㈱コガネイ 監査役(現)	(注)4	―
				平成28年6月	当社監査役(現)
計							136,200

(注) 1.取締役 川手純一は、社外取締役であります。
2.監査役 小笠原朗及び井口雅夫は、社外監査役であります。
3.平成29年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。