有価証券報告書-第48期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。ただし、一部の船舶及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。