有価証券報告書-第53期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
船舶 : 当社所有船舶のうち12隻及び連結子会社所有船舶のうち1隻については定額法、その他の船舶については定率法を採用しております。
なお、耐用年数は主として12年から15年としております。
その他 :定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
有形固定資産(リース資産を除く)
船舶 : 当社所有船舶のうち12隻及び連結子会社所有船舶のうち1隻については定額法、その他の船舶については定率法を採用しております。
なお、耐用年数は主として12年から15年としております。
その他 :定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。