9201 日本航空

時価

1兆828億円

PER 予

10.82倍

2013年以降

赤字-36.27倍
（2013-2024年）

1.19倍

2013年以降

0.66-2.12倍
（2013-2024年）

3.23%

ROE 予

10.99%

ROA 予

3.77%

航空機材賃借料、外部顧客への売上高 - 航空運送事業、減価償却費他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	航空機材賃借料		外部顧客への売上高 - 航空運送事業		減価償却費		退職給付に係る調整額（税引後）
2008/03	1305億		-		-		-
2009/03	1292億	-1%	-		-		-
2011/03	165億	-87.2%	-		-		-
2012/03	306億	+85.3%	-		-		-
2013/03	300億	-2%	1兆		-		-
2014/03	-		1.05兆	+5.3%	-		-
2015/03	-		1.08兆	+3%	-		10.6億
2016/03	-		1.09兆	+1.1%	-		-559億	赤転
2017/03	-		1.04兆	-4.2%	-		162億	黒転
2018/03	-		1.14兆	+9.1%	-		54.8億	-66.1%
2019/03	-		1.23兆	+8.3%	-		38.5億	-29.8%
2020/03	-		1.17兆	-5%	1644億		-180億	赤転
2021/03	-		-		1906億	+15.9%	-
2022/03	-		-		1788億	-6.2%	-
2023/03	-		-		1582億	-11.5%	-

2008年3月

航空機材賃借料: 1305億4700万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2009年3月

航空機材賃借料: 1292億2900万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2011年3月

航空機材賃借料: 165億1200万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2012年3月

航空機材賃借料: 305億9300万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2013年3月

航空機材賃借料: 299億7700万
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 9951億2700万
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2014年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆481億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2015年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆790億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 10億5800万

2016年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆907億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -558億7700万

2017年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆449億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 161億5200万

2018年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆1403億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 54億8100万

2019年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆2344億
減価償却費: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 38億4500万

2020年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: 1兆1726億
減価償却費: 1643億8300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -179億7600万

2021年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: 1905億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2022年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: 1787億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2023年3月

航空機材賃借料: -
外部顧客への売上高 - 航空運送事業: -
減価償却費: 1581億9700万
退職給付に係る調整額（税引後）: -