建物及び構築物(純額)、退職給付会計に係る原則法変更時差異
2008年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 1160億9200万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2009年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 1099億9700万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2011年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 405億5900万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2012年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 366億9700万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- 5億4700万
2013年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 345億2100万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
- 15億1600万
2014年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 347億1000万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2015年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 336億8600万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2016年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 327億2000万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2017年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 330億9000万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2018年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 322億4700万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2019年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 313億8500万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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2020年3月
- 建物及び構築物(純額)
- 333億6400万
- 退職給付会計に係る原則法変更時差異
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