三菱倉庫(9301)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1200万
- 2010年9月30日
- -200万
- 2010年12月31日 -200%
- -600万
- 2011年3月31日 -150%
- -1500万
- 2011年6月30日
- 400万
- 2011年9月30日 ±0%
- 400万
- 2011年12月31日
- -1900万
- 2012年3月31日
- 1000万
- 2012年6月30日 +750%
- 8500万
- 2012年9月30日 -64.71%
- 3000万
- 2012年12月31日
- -100万
- 2013年3月31日
- 1億7900万
- 2013年6月30日 -19.55%
- 1億4400万
- 2013年9月30日 +63.89%
- 2億3600万
- 2013年12月31日 -6.36%
- 2億2100万
- 2014年3月31日 +65.61%
- 3億6600万
- 2014年6月30日
- -3700万
- 2014年9月30日
- -3600万
- 2014年12月31日
- 1億5200万
- 2015年3月31日 +138.82%
- 3億6300万
- 2015年6月30日 -99.17%
- 300万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 3600万
- 2015年12月31日
- -700万
- 2016年3月31日 -285.71%
- -2700万
- 2016年6月30日 -588.89%
- -1億8600万
- 2016年9月30日 -103.76%
- -3億7900万
- 2016年12月31日
- -3億5000万
- 2017年3月31日
- -6400万
- 2017年6月30日 -53.13%
- -9800万
- 2017年9月30日 -10.2%
- -1億800万
- 2017年12月31日
- -9600万
- 2018年3月31日 -22.92%
- -1億1800万
- 2018年6月30日 -0.85%
- -1億1900万
- 2018年9月30日
- -2600万
- 2018年12月31日
- 2700万
- 2019年3月31日
- -2100万
- 2019年6月30日 -38.1%
- -2900万
- 2019年9月30日 -172.41%
- -7900万
- 2019年12月31日
- -6800万
- 2020年3月31日
- -4800万
- 2020年6月30日
- -700万
- 2020年9月30日 -314.29%
- -2900万
- 2020年12月31日 -144.83%
- -7100万
- 2021年3月31日
- -6900万
- 2021年6月30日
- 1億2300万
- 2021年9月30日 +7.32%
- 1億3200万
- 2021年12月31日 +21.21%
- 1億6000万
- 2022年3月31日 +50.63%
- 2億4100万
- 2022年6月30日 -22.41%
- 1億8700万
- 2022年9月30日 +160.43%
- 4億8700万
- 2022年12月31日 +24.23%
- 6億500万
- 2023年3月31日 -26.78%
- 4億4300万
- 2023年6月30日 -87.81%
- 5400万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 11億5200万
- 2023年12月31日 +5.03%
- 12億1000万
- 2024年3月31日 -52.31%
- 5億7700万
- 2024年6月30日 +84.4%
- 10億6400万
- 2024年9月30日 +59.49%
- 16億9700万
- 2024年12月31日
- -9400万
- 2025年3月31日
- 6億6500万
- 2025年6月30日
- -6億3800万
- 2025年9月30日 -65.36%
- -10億5500万
- 2025年12月31日
- -7億7500万
- 2026年3月31日
- -2億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 9:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 1,431 百万円 △244 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 577 百万円 665 百万円