三井倉庫 HD(9302)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 106億6000万
- 2009年3月31日 +227.67%
- 349億3000万
- 2009年12月31日 -68.22%
- 111億
- 2010年3月31日 +21.62%
- 135億
- 2010年9月30日 -66.17%
- 45億6700万
- 2010年12月31日 +54.74%
- 70億6700万
- 2011年3月31日 +46.7%
- 103億6700万
- 2011年6月30日 -32.48%
- 70億
- 2011年9月30日 ±0%
- 70億
- 2011年12月31日 ±0%
- 70億
- 2012年3月31日 +207.14%
- 215億
- 2012年6月30日 -81.4%
- 40億
- 2012年9月30日 ±0%
- 40億
- 2012年12月31日 +50%
- 60億
- 2013年3月31日 +159%
- 155億4000万
- 2013年9月30日 -93.89%
- 9億5000万
- 2013年12月31日 ±0%
- 9億5000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 9億5000万
- 2014年6月30日 +463.26%
- 53億5100万
- 2014年9月30日 +154.2%
- 136億200万
- 2014年12月31日 ±0%
- 136億200万
- 2015年3月31日 +25.73%
- 171億200万
- 2015年6月30日 -11.18%
- 151億9000万
- 2015年9月30日 +129.38%
- 348億4300万
- 2015年12月31日 +31.87%
- 459億4600万
- 2016年3月31日 +13.58%
- 521億8400万
- 2016年6月30日 -98.72%
- 6億6900万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 200億6900万
- 2016年12月31日 +8.22%
- 217億1800万
- 2017年3月31日 +79.73%
- 390億3400万
- 2017年6月30日 -94.75%
- 20億4900万
- 2017年9月30日 +116.94%
- 44億4500万
- 2017年12月31日 +40.63%
- 62億5100万
- 2018年3月31日 +2.78%
- 64億2500万
- 2018年6月30日 +185.25%
- 183億2700万
- 2018年9月30日 +12%
- 205億2700万
- 2018年12月31日 +5.29%
- 216億1300万
- 2019年3月31日 +0.94%
- 218億1700万
- 2020年3月31日 -84.92%
- 32億9100万
- 2020年9月30日 -95.05%
- 1億6300万
- 2020年12月31日 +1.23%
- 1億6500万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 33億5700万
- 2021年6月30日 -10.63%
- 30億
- 2021年9月30日 ±0%
- 30億
- 2021年12月31日 ±0%
- 30億
- 2022年3月31日 +16.7%
- 35億100万
- 2022年6月30日 -99.97%
- 100万
- 2022年9月30日 ±0%
- 100万
- 2022年12月31日 ±0%
- 100万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 19億9700万
- 2024年12月31日 +130.35%
- 46億
- 2025年3月31日 +184.78%
- 131億
- 2025年9月30日 -18.32%
- 107億
- 2025年12月31日 +6.54%
- 114億
- 2026年3月31日 ±0%
- 114億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、運転資金及び設備資金については、内部資金や社債及び借入により調達することとしております。借入による調達のうち、運転資金については期限が1年以内の短期借入金であり、当社及び一部の子会社が調達しております。これに対し、倉庫施設などの長期資金は、社債及び長期借入金で調達しております。2025年3月31日現在、長期借入金の残高は591億36百万円であり、無担保普通社債の残高は160億円であります。また、当社グループは、グループ会社が保有する資金をグループ内で効率よく活用するため、キャッシュマネジメントシステムを構築し運用しております。2025/06/23 10:05
当社グループは、営業キャッシュ・フローに加え、当座借越契約、コミットメントライン契約を締結し資金流動性を確保しており、当社グループの成長を維持するために必要な運転資金及び設備資金を調達することが可能と考えております。
『中期経営計画2022』における財務戦略については、「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載のとおり、最適DEレシオ1.0倍を財務規律とし、適切な財務レバレッジのもとで積極的な投資と株主還元強化の両立を目指します。