- 9319
- 2026/09/07
- 時価
- 338億円
- PER 予
- 15.04倍
- 2010年以降
- 10.08-30.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.62倍
- 2010年以降
- 0.3-0.77倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.36%
- ROE 予
- 4.15%
- ROA 予
- 3.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中央倉庫(9319)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1428万
- 2014年6月30日 +6.58%
- 1522万
- 2014年9月30日 +10.93%
- 1688万
- 2014年12月31日 +5.31%
- 1778万
- 2015年3月31日 +118.77%
- 3890万
- 2015年6月30日 +3.65%
- 4032万
- 2015年9月30日 +4.3%
- 4205万
- 2015年12月31日 +2.42%
- 4307万
- 2017年9月30日 -95.74%
- 183万
- 2017年12月31日 +151.28%
- 460万
- 2018年3月31日 +168.39%
- 1236万
- 2018年6月30日 +42.93%
- 1766万
- 2018年9月30日 +29.56%
- 2289万
- 2018年12月31日 +22.91%
- 2813万
- 2019年3月31日 -79.73%
- 570万
- 2019年6月30日 +24.61%
- 710万
- 2019年9月30日 +17.62%
- 835万
- 2019年12月31日 +12.95%
- 943万
- 2020年6月30日 -61.42%
- 364万
- 2020年9月30日 +155.93%
- 932万
- 2020年12月31日 +49.97%
- 1397万
- 2021年3月31日 +722.64%
- 1億1499万
- 2021年6月30日 +3.91%
- 1億1948万
- 2021年9月30日 +4.29%
- 1億2461万
- 2021年12月31日 +3.88%
- 1億2945万
- 2022年3月31日 +3.29%
- 1億3370万
- 2022年6月30日 +1.77%
- 1億3607万
- 2022年9月30日 +2.05%
- 1億3886万
- 2022年12月31日 +1.91%
- 1億4152万
- 2023年3月31日 +14.88%
- 1億6258万
- 2023年6月30日 +2.09%
- 1億6598万
- 2023年9月30日 +1.59%
- 1億6862万
- 2023年12月31日 +1.34%
- 1億7089万
- 2024年3月31日 +131.31%
- 3億9529万
- 2024年6月30日 +0.8%
- 3億9845万
- 2024年9月30日 +0.91%
- 4億208万
- 2024年12月31日 +0.88%
- 4億562万
- 2025年3月31日 +8.89%
- 4億4169万
- 2025年6月30日 +0.39%
- 4億4342万
- 2025年9月30日 +0.49%
- 4億4561万
- 2025年12月31日 +0.43%
- 4億4751万
- 2026年3月31日 +36.6%
- 6億1132万
- 2026年6月30日 +1.57%
- 6億2091万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 △500 △488 退職給付に係る資産 △141,458 △200,404 圧縮記帳積立金 △622,281 △618,850
- #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の期首残高と期末残高の調整表2026/06/19 12:00
(4)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表(簡便法を含む)前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の期首残高(△は資産) △19,142 千円 △3,325 千円 退職給付費用 27,651 4,838