有価証券報告書-第105期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法、建物以外については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～50年
機械及び装置	5～17年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。