有価証券報告書-第105期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物は主として定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

・建物及び構築物	15～50年
・機械装置及び運搬具	5～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。