- 9380
- 2026/10/09
- 時価
- 130億円
- PER 予
- 15.41倍
- 2010年以降
- 赤字-42.82倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.36-1.06倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2%
- ROE 予
- 4.35%
- ROA 予
- 1.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東海運(9380)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 海運事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 4億65万
- 2014年12月31日 -8.67%
- 3億6591万
- 2015年12月31日 -10.39%
- 3億2788万
- 2016年12月31日 +13.13%
- 3億7094万
- 2017年12月31日 +31.19%
- 4億8662万
- 2018年12月31日 -24.86%
- 3億6565万
- 2019年12月31日 +15.59%
- 4億2267万
- 2020年12月31日 +7.67%
- 4億5508万
- 2021年12月31日 -45.77%
- 2億4676万
- 2022年12月31日 +34.08%
- 3億3086万
- 2023年12月31日 -3.79%
- 3億1834万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 海運事業
海運事業におきましては、内航船について、セメント船は、公共投資や設備投資において一定の需要があったものの、資材価格や労務費用の高騰、建設現場における人手不足を背景とした工期の長期化により取扱量が減少しました。内航貨物船は、一般貨物船において、建設発生土や石膏等の輸送量が増加しました。粉体船においては、2023年3月末に1隻が契約終了となり減船した影響を受け、取扱量は減少しました。外航船は、一般貨物船において、航海数は横ばいで推移しましたが、収益は減少しました。
旅客船配乗業務については、2022年9月より本格的な営業を開始したことに加え、インバウンドの影響を受け稼働率が向上したことにより、収益は増加しました。
これらの結果、海運事業の営業収益は、70億1千万円と前年同四半期に比べ1億8千2百万円(2.7%)の増収となりましたが、セグメント利益は、3億1千8百万円と前年同四半期に比べ1千2百万円(3.8%)の減益となりました。2024/02/14 9:04