三愛オブリ（8097）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -11億7200万
2010年9月30日: 16億3800万
2010年12月31日 +163.43%: 43億1500万
2011年3月31日 +28.97%: 55億6500万
2011年6月30日 -80.81%: 10億6800万
2011年9月30日 -62.17%: 4億400万
2011年12月31日 +398.51%: 20億1400万
2012年3月31日 +120.56%: 44億4200万
2012年6月30日: -6億1100万
2012年9月30日: -1億8300万
2012年12月31日: 22億9300万
2013年3月31日 +155.43%: 58億5700万
2013年6月30日 -66.3%: 19億7400万
2013年9月30日 +79.53%: 35億4400万
2013年12月31日 +53.78%: 54億5000万
2014年3月31日 +21.03%: 65億9600万
2014年6月30日 -78.7%: 14億500万
2014年9月30日 +103.84%: 28億6400万
2014年12月31日 +57.65%: 45億1500万
2015年3月31日 +127%: 102億4900万
2015年6月30日 -85.74%: 14億6200万
2015年9月30日 -91.24%: 1億2800万
2015年12月31日 +999.99%: 21億4700万
2016年3月31日: -3億1300万
2016年6月30日 -264.54%: -11億4100万
2016年9月30日: 8億8100万
2016年12月31日 +529.85%: 55億4900万
2017年3月31日 +37.88%: 76億5100万
2017年6月30日 -60.58%: 30億1600万
2017年9月30日 +88.89%: 56億9700万
2017年12月31日 +68.79%: 96億1600万
2018年3月31日 +10.45%: 106億2100万
2018年6月30日 -69.38%: 32億5200万
2018年9月30日 +90.41%: 61億9200万
2018年12月31日 -35.82%: 39億7400万
2019年3月31日 +57.47%: 62億5800万
2019年6月30日 -68.34%: 19億8100万
2019年9月30日 +43.16%: 28億3600万
2019年12月31日 +165.37%: 75億2600万
2020年3月31日 -47.7%: 39億3600万
2020年6月30日 -56.43%: 17億1500万
2020年9月30日 +109.91%: 36億
2020年12月31日 +76.53%: 63億5500万
2021年3月31日 +67.22%: 106億2700万
2021年6月30日 -84.83%: 16億1200万
2021年9月30日 +129.84%: 37億500万
2021年12月31日 +27.02%: 47億600万
2022年3月31日 +70.61%: 80億2900万
2022年6月30日 -73.51%: 21億2700万
2022年9月30日 +151.2%: 53億4300万
2022年12月31日 +52.41%: 81億4300万
2023年3月31日 +29.61%: 105億5400万
2023年6月30日 -62.54%: 39億5400万
2023年9月30日 +93.98%: 76億7000万
2023年12月31日 +28.54%: 98億5900万
2024年3月31日 +55.45%: 153億2600万
2024年6月30日 -87.04%: 19億8700万
2024年9月30日 +98.69%: 39億4800万
2024年12月31日 +41.89%: 56億200万
2025年3月31日 +20.42%: 67億4600万
2025年6月30日 -91.55%: 5億7000万
2025年9月30日 +466.67%: 32億3000万
2025年12月31日 +83.78%: 59億3600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用している。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2024年3月22日。以下「2024年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はない。
2025/06/25 16:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2024年3月22日。以下「2024年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はない。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2024年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用している。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっている。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はない。
2025/06/25 16:00