三愛オブリ(8097)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億7400万
- 2014年6月30日 +23.56%
- 2億1500万
- 2014年9月30日 +53.95%
- 3億3100万
- 2014年12月31日 +64.05%
- 5億4300万
- 2015年3月31日 +1.29%
- 5億5000万
- 2015年6月30日 +16.73%
- 6億4200万
- 2015年9月30日 -7.48%
- 5億9400万
- 2015年12月31日 +16.84%
- 6億9400万
- 2016年3月31日 -11.82%
- 6億1200万
- 2016年6月30日 -8.33%
- 5億6100万
- 2016年9月30日 ±0%
- 5億6100万
- 2016年12月31日 +31.19%
- 7億3600万
- 2017年3月31日 +2.45%
- 7億5400万
- 2017年6月30日 +8.62%
- 8億1900万
- 2017年9月30日 +26.98%
- 10億4000万
- 2017年12月31日 +26.15%
- 13億1200万
- 2018年3月31日 +9.83%
- 14億4100万
- 2018年6月30日 +7.15%
- 15億4400万
- 2018年9月30日 +6.87%
- 16億5000万
- 2018年12月31日 -5.52%
- 15億5900万
- 2019年3月31日 -14.18%
- 13億3800万
- 2019年6月30日 +4.11%
- 13億9300万
- 2019年9月30日 +4.52%
- 14億5600万
- 2019年12月31日 +8.65%
- 15億8200万
- 2020年3月31日 +3.22%
- 16億3300万
- 2020年6月30日 +8.21%
- 17億6700万
- 2020年9月30日 +7.13%
- 18億9300万
- 2020年12月31日 +9.3%
- 20億6900万
- 2021年3月31日 +73.66%
- 35億9300万
- 2021年6月30日 +3.34%
- 37億1300万
- 2021年9月30日 +3.2%
- 38億3200万
- 2021年12月31日 +4.36%
- 39億9900万
- 2022年3月31日 -1.73%
- 39億3000万
- 2022年6月30日 -3.28%
- 38億100万
- 2022年9月30日 +1.21%
- 38億4700万
- 2022年12月31日 +0.23%
- 38億5600万
- 2023年3月31日 -48.37%
- 19億9100万
- 2023年6月30日 +8.04%
- 21億5100万
- 2023年9月30日 +3.49%
- 22億2600万
- 2023年12月31日 +6.38%
- 23億6800万
- 2024年3月31日 +45.35%
- 34億4200万
- 2024年6月30日 +2.06%
- 35億1300万
- 2024年9月30日 +1.14%
- 35億5300万
- 2024年12月31日 +4.02%
- 36億9600万
- 2025年3月31日 -3.57%
- 35億6400万
- 2025年6月30日 +2.89%
- 36億6700万
- 2025年9月30日 +4.61%
- 38億3600万
- 2025年12月31日 +5.47%
- 40億4600万
- 2026年3月31日 +22.22%
- 49億4500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 16:00
(注)1.前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) (繰延税金負債) 退職給付に係る資産 △1,081 △1,111 全面時価評価法適用による評価差額 △1,329 △1,074
- #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る資産の期首残高と期末残高の調整表2025/06/25 16:00
(4)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債の期首残高と期末残高の調整表前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る資産の期首残高 894百万円 1,472百万円 退職給付に係る負債への振替額 - △3 制度への拠出額 99 136 退職給付に係る資産の期末残高 1,472 1,390