三愛オブリ(8097)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億4000万
- 2010年3月31日 -83.33%
- 4000万
- 2010年12月31日 +257.5%
- 1億4300万
- 2011年3月31日 -36.36%
- 9100万
- 2011年6月30日 +58.24%
- 1億4400万
- 2011年9月30日 -20.14%
- 1億1500万
- 2011年12月31日 +128.7%
- 2億6300万
- 2012年3月31日 +10.27%
- 2億9000万
- 2012年6月30日 +10.34%
- 3億2000万
- 2012年9月30日 +33.44%
- 4億2700万
- 2012年12月31日 -40.75%
- 2億5300万
- 2013年3月31日 -81.03%
- 4800万
- 2013年6月30日 +175%
- 1億3200万
- 2013年9月30日 +40.91%
- 1億8600万
- 2013年12月31日 +9.14%
- 2億300万
- 2014年3月31日 -86.21%
- 2800万
- 2014年6月30日 +242.86%
- 9600万
- 2014年9月30日 -14.58%
- 8200万
- 2014年12月31日 +92.68%
- 1億5800万
- 2015年3月31日 -4.43%
- 1億5100万
- 2015年6月30日 +12.58%
- 1億7000万
- 2015年9月30日 +27.65%
- 2億1700万
- 2015年12月31日 -14.75%
- 1億8500万
- 2016年3月31日 -50.81%
- 9100万
- 2016年6月30日 +8.79%
- 9900万
- 2016年9月30日 +32.32%
- 1億3100万
- 2016年12月31日 +19.85%
- 1億5700万
- 2017年3月31日 -58.6%
- 6500万
- 2017年6月30日 +124.62%
- 1億4600万
- 2017年9月30日 -29.45%
- 1億300万
- 2017年12月31日 +105.83%
- 2億1200万
- 2018年3月31日 -65.57%
- 7300万
- 2018年6月30日 +13.7%
- 8300万
- 2018年9月30日 +125.3%
- 1億8700万
- 2018年12月31日 +19.79%
- 2億2400万
- 2019年3月31日 -37.5%
- 1億4000万
- 2019年6月30日 -44.29%
- 7800万
- 2019年9月30日 +17.95%
- 9200万
- 2019年12月31日 +122.83%
- 2億500万
- 2020年3月31日 -40%
- 1億2300万
- 2020年6月30日 +73.17%
- 2億1300万
- 2020年9月30日 +17.37%
- 2億5000万
- 2020年12月31日 +14%
- 2億8500万
- 2021年3月31日 -75.79%
- 6900万
- 2021年6月30日 -40.58%
- 4100万
- 2021年9月30日 +119.51%
- 9000万
- 2021年12月31日 -33.33%
- 6000万
- 2022年3月31日 -8.33%
- 5500万
- 2022年6月30日 +40%
- 7700万
- 2022年9月30日 +11.69%
- 8600万
- 2022年12月31日 +25.58%
- 1億800万
- 2023年3月31日 -21.3%
- 8500万
- 2023年6月30日 -10.59%
- 7600万
- 2023年9月30日 +57.89%
- 1億2000万
- 2023年12月31日 -0.83%
- 1億1900万
- 2024年3月31日 -75.63%
- 2900万
- 2024年6月30日 +106.9%
- 6000万
- 2024年9月30日 +51.67%
- 9100万
- 2024年12月31日 +21.98%
- 1億1100万
- 2025年3月31日 -71.17%
- 3200万
- 2025年6月30日 +253.13%
- 1億1300万
- 2025年9月30日 -18.58%
- 9200万
- 2025年12月31日 +8.7%
- 1億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
子会社株式および関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
仕掛品(未成工事支出金)
個別法に基づく原価法
その他の棚卸資産
主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/25 16:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 棚卸資産2025/06/25 16:00
仕掛品(未成工事支出金)
個別法に基づく原価法