貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 983万
- 2009年3月31日 -17.11%
- 815万
- 2010年3月31日 +10.59%
- 901万
- 2011年3月31日 +10.9%
- 1000万
- 2012年3月31日 +412.81%
- 5129万
- 2013年3月31日 -2.63%
- 4994万
- 2014年3月31日 +2.95%
- 5141万
- 2015年3月31日 +20.64%
- 6202万
- 2016年3月31日 -3.57%
- 5981万
- 2017年3月31日 +23.04%
- 7359万
- 2018年3月31日 +1.73%
- 7486万
- 2019年3月31日 -10.5%
- 6700万
- 2020年3月31日 +9.57%
- 7341万
- 2021年3月31日 +0.51%
- 7379万
個別
- 2012年3月31日
- 3476万
- 2013年3月31日 -8.33%
- 3187万
- 2014年3月31日 +11.9%
- 3566万
- 2015年3月31日 +29.58%
- 4621万
- 2016年3月31日 +2.44%
- 4734万
- 2017年3月31日 +14.06%
- 5399万
- 2018年3月31日 +5.94%
- 5720万
- 2019年3月31日 -67.45%
- 1861万
- 2020年3月31日 -2%
- 1824万
- 2021年3月31日 -4.21%
- 1747万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、倉庫用及び賃貸用資産の一部、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3～50年 機械装置及び運搬具 4～17年 工具、器具及び備品 2～20年
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/25 11:32 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 時価法2021/06/25 11:32
(3)貯蔵品の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)