オーナミ(9317)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億3513万
- 2009年3月31日 +6.79%
- 2億5109万
- 2010年3月31日 -22.69%
- 1億9413万
- 2010年12月31日 -48.98%
- 9903万
- 2011年3月31日 +124.28%
- 2億2211万
- 2011年6月30日 -52.37%
- 1億580万
- 2011年9月30日 +102.78%
- 2億1454万
- 2011年12月31日 -52.01%
- 1億296万
- 2012年3月31日 +138.07%
- 2億4513万
- 2012年6月30日 -54.4%
- 1億1177万
- 2012年9月30日 +89.44%
- 2億1173万
- 2012年12月31日 -48.9%
- 1億819万
- 2013年3月31日 +97.43%
- 2億1361万
- 2013年6月30日 -51.44%
- 1億373万
- 2013年9月30日 +98.19%
- 2億559万
- 2013年12月31日 -52.74%
- 9715万
- 2014年3月31日 +109.37%
- 2億341万
- 2014年6月30日 -49.73%
- 1億224万
- 2014年9月30日 +100.06%
- 2億456万
- 2014年12月31日 -51.99%
- 9821万
- 2015年3月31日 +125.06%
- 2億2104万
- 2015年6月30日 -48.21%
- 1億1447万
- 2015年9月30日 +99.8%
- 2億2871万
- 2015年12月31日 -52.44%
- 1億877万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1360万
- 2009年3月31日 +6.09%
- 2億2661万
- 2010年3月31日 -23.46%
- 1億7345万
- 2011年3月31日 +14.58%
- 1億9874万
- 2012年3月31日 +9.54%
- 2億1770万
- 2013年3月31日 -13.15%
- 1億8908万
- 2014年3月31日 -4.42%
- 1億8073万
- 2015年3月31日 +9.27%
- 1億9748万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりである。2015/06/26 12:35
おおよその割合前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 給料及び手当 590,890 千円 589,159 千円 賞与引当金繰入額 108,231 千円 116,568 千円 役員賞与引当金繰入額 12,600 千円 13,150 千円 退職給付費用 68,403 千円 69,634 千円
- #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、支給見込額を計上している。2015/06/26 12:35 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2015/06/26 12:35
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 11,359 3,000 6,784 7,575 賞与引当金 180,730 197,480 180,730 197,480 役員賞与引当金 12,600 13,150 12,600 13,150 役員退職慰労引当金 50,490 14,880 7,650 57,720 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 12:35
(表示方法の変更)前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 55,965千円 56,589千円 未払事業税 10,810千円 11,936千円
繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳の「賞与引当金」をより明瞭に表示するため、賞与にかかる社会保険料相当額は、当事業年度より「その他」に含めている。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っている。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 12:35
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 63,693千円 64,255千円 未払事業税 10,810千円 11,993千円
繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳の「賞与引当金」をより明瞭に表示するため、賞与にかかる社会保険料相当額は、当連結会計年度より「その他」に含めている。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っている。