有価証券報告書-第90期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、船舶及び平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 3～65年
機械及び装置 2～17年
船舶 6～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。
なお、リース取引に関する会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。