有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、当期末現在該当する取引はありません。
(3) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/09/30 9:26 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
②リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
③無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/09/30 9:26