- 9361
- 2026/10/02
- 時価
- 52億円
- PER 予
- 7.36倍
- 2010年以降
- 4.16-89.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.28-0.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.02%
- ROE 予
- 5.3%
- ROA 予
- 2.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年6月30日
- 6697万
- 2020年6月30日 +1.64%
- 6807万
個別
- 2019年6月30日
- 2706万
- 2020年6月30日 -6.7%
- 2524万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/09/28 13:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の会計基準
① 賞与引当金
連結子会社の一部は従業員の賞与の支給に備えるため支給見込額に基づき計上しております。
② 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2020/09/28 13:31 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2020/09/28 13:31 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/09/28 13:31