不動産賃借料、自己株式の増減額(△は増加)
- 【期間】
- 通期
2008年12月
- 不動産賃借料
- 12億5800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -600万
2009年12月
- 不動産賃借料
- 11億8500万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万
2010年12月
- 不動産賃借料
- 10億5400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万
2011年12月
- 不動産賃借料
- 13億9200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- 0
2012年12月
- 不動産賃借料
- 10億4600万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- 0
2013年12月
- 不動産賃借料
- 63億6800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万
2014年12月
- 不動産賃借料
- 61億3200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万
2015年12月
- 不動産賃借料
- 60億400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -300万
2016年3月
- 不動産賃借料
- 15億9900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
2017年3月
- 不動産賃借料
- 58億5700万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
2018年3月
- 不動産賃借料
- 58億2900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -200万
2019年3月
- 不動産賃借料
- 58億1800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万
2020年3月
- 不動産賃借料
- 57億1200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
2021年3月
- 不動産賃借料
- 50億3100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
2022年3月
- 不動産賃借料
- 43億2600万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 不動産賃借料
- 34億8100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -100万