9726 KNT-CT HD

時価

345億円

PER 予

7.67倍

2009年以降

赤字-44.71倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

赤字-6.7倍
（2009-2023年）

0%

ROE 予

10.65%

ROA 予

3.51%

不動産賃借料、退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）

【期間】

通期

年度	不動産賃借料		退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）
2008/12	12.6億		80.9億
2009/12	11.9億	-5.8%	-43.9億	赤転
2010/12	10.5億	-11.1%	-17.2億	赤縮
2011/12	13.9億	+32.1%	-10.7億	赤縮
2012/12	10.5億	-24.9%	-9.13億	赤縮
2013/12	63.7億	+508.8%	-
2014/12	61.3億	-3.7%	-
2015/12	60億	-2.1%	-
2016/03	16億	-73.4%	-
2017/03	58.6億	+266.3%	-
2018/03	58.3億	-0.5%	-
2019/03	58.2億	-0.2%	-
2020/03	57.1億	-1.8%	-
2021/03	50.3億	-11.9%	-
2022/03	43.3億	-14%	-
2023/03	34.8億	-19.5%	-

2008年12月

不動産賃借料: 12億5800万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: 80億8600万

2009年12月

不動産賃借料: 11億8500万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -43億8500万

2010年12月

不動産賃借料: 10億5400万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -17億2000万

2011年12月

不動産賃借料: 13億9200万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -10億6600万

2012年12月

不動産賃借料: 10億4600万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -9億1300万

2013年12月

不動産賃借料: 63億6800万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2014年12月

不動産賃借料: 61億3200万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2015年12月

不動産賃借料: 60億400万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

不動産賃借料: 15億9900万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

不動産賃借料: 58億5700万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

不動産賃借料: 58億2900万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

不動産賃借料: 58億1800万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

不動産賃借料: 57億1200万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

不動産賃借料: 50億3100万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

不動産賃借料: 43億2600万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

不動産賃借料: 34億8100万
退職給付制度変更による未払金の増減額（△は減少）: -